ナレッジ 2026.04.11 最終更新 2026.09.06

BtoBマーケティングコンサルおすすめ12社|選び方と費用相場

この記事を書いた人 武田 大 株式会社Sells up 代表取締役

BtoBマーケティングコンサルとは、BtoB企業のマーケティング戦略づくりや施策の実行、各種ツールの運用を専門的にサポートするサービス、およびその提供会社を指します。

施策は動かしているのに商談が増えない、どの支援会社を選べばいいのかわからない。

こうした悩みを抱える担当者に向けて、本記事では、支援スタイル別のおすすめ12社や費用の目安、失敗しない選び方のポイントを、80社以上のBtoBマーケティング支援実績にもとづいて整理しました。

BtoBマーケティングコンサルが必要になる理由

BtoBマーケティングコンサルが必要になる理由は、人手不足や知識不足だけではありません。BtoBならではの購買プロセスの複雑さが、社内だけでの設計を難しくしています。

BtoCと違い、BtoBの商談は現場担当者から決裁者、経営層まで、複数の承認プロセスを経るのが一般的です。購買に関わる人が増えるほど、マーケティングの設計も複雑になっていきます。

施策を打っても商談が増えない状態が起きる仕組み

なぜ、広告やコンテンツ、MAなど複数の施策に取り組んでいるのに、商談が思うように増えないのでしょうか。

その背景のひとつとして考えられるのが、リードジェネレーション・ナーチャリング・クオリフィケーションという3つのフェーズが、それぞれ別々に動いてしまっていることです。

たとえば、広告は代理店、コンテンツはマーケティング担当者、MAは別の支援会社、商談化はインサイドセールスといったように、施策ごとに担当者や委託先が分かれているケースがあります。

それぞれの施策では一定の成果が出ていても、「どのようなリードを獲得し、どう検討度を高め、どのタイミングで営業につなぐのか」という一連の流れまで設計できていなければ、商談につながりにくくなることがあります。

弊社が支援した株式会社ブリューアス様でも、当初はBtoCで培ってきたマーケティングの考え方をBtoBにも取り入れていました。

ただ、BtoCとBtoBでは、購買に至るまでのプロセスが異なる場合があります。

BtoCでは、商品を知った本人がそのまま購入を判断するケースも多くあります。一方、BtoBでは、最初に情報収集する担当者と、比較・検討する人、最終的に導入を判断する人が異なることも珍しくありません。

そのため、リードを獲得するところだけを考えるのではなく、その後に誰がどのような情報を必要とするのか、どのタイミングで営業につなぐのかまで考える必要があります。

株式会社ブリューアス様でも、リードは一定数獲得できている一方で、商談化率が伸びにくいという課題がありました。

そこで、単にリード獲得数を増やすのではなく、BtoBの購買プロセスを踏まえて、チャネルやLP、その後のフォローまで含めて見直していきました。

同じような状態は、ほかの企業でも見られます。広告費をかけて問い合わせは獲得できているものの、商談につながるリードがなかなか増えない。MAを導入したものの、ステップメールなどの施策を十分に運用できていない。展示会で獲得したリードへのフォロー方法が担当者によって異なる。代理店との振り返りもCPAが中心で、その先の商談数や売上まで話が及んでいない。

一つひとつを見ると別々の課題に見えますが、リード獲得から商談化までを一連の流れとして見直してみると、どこでつながりが途切れているのかが見えてくることがあります。

BtoBマーケコンサルに依頼する3つのメリット

外部のコンサル/支援が入ることで得られる変化は、大きく次の3つです。

  1. 第三者の視点から課題を洗い出せること
  2. BtoBの購買プロセスに沿った戦略設計ができること
  3. 社内の限られたリソースを実行に集中させられること

です。

なかでも大きいのは、「なぜこのチャネルを使うのか」という問いを社内に投げかけられるようになる点です。

社内だけで施策を考えていると、どうしてもこれまでの延長線上の打ち手に寄りやすくなります。ブリューアス様の支援では、もともとGoogle広告のみだった運用に、Meta広告やMicrosoft広告を組み合わせ、法人向けPCユーザーへの訴求という新しいチャネルを開拓しました。BtoC発想のままでは出てこなかったアプローチです。

BtoBマーケティング全体の流れや仕組みについては、BtoBマーケティングの全体プロセス設計で詳しく紹介しています。

依頼が逆効果になる2つのケース

一方で、コンサルへの依頼がかえって逆効果になってしまうケースもあります。代表的なのは、

  1. 自社のKPIが決まっていないまま依頼してしまう
  2. コンサル会社に任せきりで社内に理解やノウハウが蓄積されない

の2つです。

支援が終わったタイミングで社内にノウハウが残らず、同じ課題を何度も抱えてしまう企業を、Sells upでもこれまでに数多く見てきました。

戦略はコンサルに作ってもらい、実行もすべて代行任せにして、社内担当者は横から見ているだけという形では、支援が終わったあとに施策が止まってしまいます。

外部パートナーを「一緒に仕組みをつくる相手」として位置づけられるかどうかが、成果を分けるポイントです。

外注の判断基準や、依頼前に整理しておきたい項目については、マーケティング外注を成功させる判断基準で詳しく解説しています。

支援スタイルの4タイプと自社に合うタイプの見極め方

BtoBマーケティングコンサルの支援スタイルは、「戦略設計の深さ」と「実行支援の深さ」という2つの軸で、4つのタイプに分けて考えることができます。

よくある「コンサルのみ・代行あり・総合型」といった3分類だけでは、自社の課題と支援会社のタイプがうまく噛み合わないことがあります。

実際に、多くの企業が選定でつまずくのはこの部分で、

「そもそもリードが取れていないのか」
「ナーチャリングの設計が弱いのか」
「MAなどのツールを使いこなせていないのか」

によって、適した支援スタイルはまったく変わってきます。まず自社の課題がどのフェーズにあるのかを言語化してから、支援会社を探す順番を意識してみてください。

タイプ①:戦略設計特化型(戦略立案が強み)

市場分析やターゲット設計、KPI設計など、戦略面を得意とし、実行は自社や別の代行会社が担うタイプです。

社内に施策を実行できる人材やツールはあるものの、「何をどの順番でやるのか」「どの指標で追うのか」が整理しきれていない企業に向いています。

費用感としては、月30〜80万円程度を見込むケースが多く、その分、社内側の工数は比較的高くなります。初回商談では、「どんな戦略フレームワークを使うのか」「KPIはどう設計しているのか」といった点を具体的に確認しておくと良いでしょう。

タイプ②:MA実装・運用特化型(ツール活用が強み)

HubSpot、Account Engagement(旧Pardot)、MarketoといったMAツールの導入や活用支援を得意とし、ツールを活かした仕組みづくりに強みを持つタイプです。

「MAは入れたもののステップメールが止まっている」「スコアリングの設計が進んでいない」といった企業に特に向いています。

Sells upはこのタイプにあたります。Salesforce Certified Marketing Cloud Account Engagement Specialistの認定資格を持つ担当者が、ツールの設定代行だけでなく、シナリオ設計、スコアリング設計、IS(インサイドセールス)連携まで一貫して支援します。

MA活用支援に特化した会社の選び方については、MA導入支援会社の選び方と比較ポイントで詳しく解説しています。

タイプ③:コンテンツ・SEO特化型(集客が強み)

オウンドメディアの運用代行やホワイトペーパー制作、ウェビナーの企画など、集客施策の実行代行を得意とするタイプです。

まずはリード数を増やしたい企業には有効ですが、商談化率の改善まで踏み込んで支援できる会社は限られます。

コンテンツ施策にはリード獲得の入口を広げる効果がありますが、ナーチャリングや営業との連携が設計されていないと、商談数にはなかなか結びつきません。

弊社にご相談いただく企業でも、月間のホワイトペーパーダウンロード数は伸びているのに商談数が変わらない、という状態からのスタートは複数ありました。このタイプに依頼するときは、PVやダウンロード数に加えて、問い合わせ数と商談数を成果指標に含めることを契約前の条件にします。あわせて、獲得したリードを誰がどのタイミングでフォローするかも決めておきます。

集客施策全体の設計をイメージするには、BtoBデマンドジェネレーションの全体設計も参考になります。

タイプ④:総合支援型(戦略から実行まで一貫)

戦略設計から施策の実行、効果測定までをワンストップで支援するタイプです。

社内にマーケティング経験者がいない企業や、戦略と実行の両方を任せたい企業に向いています。費用は月50〜150万円以上になることが多く、誰が担当につくかによってアウトプットの質が変わりやすい点には注意が必要です。

Sells upがこれまで関わってきた総合支援型のプロジェクトでも、「初回商談を担当した人と、実際に走り始めてからの担当者が違う」といったケースは珍しくありませんでした。

契約前に「実際のプロジェクト担当者は誰か」「担当が途中で変わる可能性はあるか」といった点は、事前に確認しておくことをおすすめします。

失敗しないコンサル会社の選び方|5つの判断軸

80社以上のBtoBマーケティング支援を行ってきた中で、「契約後にイメージと違った」と感じた企業に共通していたのが、初回商談の段階で次の5点を十分に確認できていなかった、ということでした。

  1. 支援後に、社内に何が残るのか
  2. 「同業種・同規模」での支援実績があるか
  3. KPIが「商談数」にきちんと紐づいているか
  4. 初回提案に、具体的な「仮説」が含まれているか
  5. 「自社に向いていないケース」も正直に話してくれるか

判断軸①:支援後に社内へ残る資産

支援が終わったとき、自社にノウハウやデータ、仕組みがどれだけ残るのかは、会社によって大きく異なります。初回商談ではぜひ、「支援終了後の自走体制をどう考えていますか?」と聞いてみてください。

この質問に明確に答えられない会社は、施策の代行が中心で、知見の移管までは想定していない可能性があります。

実際、弊社へのご相談でも、「前の支援が終わったあと、自分たちだけでは何も動かせなくなった」という状態からスタートするケースが複数ありました。

「月次レポートで何を共有しているのか」「支援会社がいなくても自社で判断できるようになるまでのステップをどう描いているのか」まで確認しておきます。

社内に何が残るかは、支援の進め方によって差が出ます。弊社が支援した株式会社SmartHR様は、Account Engagement(旧Pardot)を導入したものの社内に運用経験を持つマーケターがいない状態から、2023年7月に初期設定を開始し、約1ヶ月で最初のメルマガ配信まで到達しました。メール文面は初期の1〜2パターンから週1パターンのペースで積み上げ、20〜30パターンまで拡充しています。支援を続ける中でSalesforceとのデータ連携について社内の別部門から直接相談が来るほど、マーケティングの専門性が社内で認知される状態になりました。目標に掲げていた問い合わせ数は、この1年間で約10倍に成長しています。

支援を通じて社内に残るのは、配信できるメールの本数だけではありません。ターゲットの要件定義、タグの設計、配信結果の読み方といった判断の基準が残ると、支援期間が終わったあとも自社で施策を動かせます。


1年間で約10倍の問い合わせを獲得。メールを1〜2から20〜30パターンへ拡充

sellsup.co.jp

SmartHRのロゴが光る壁の前で、3人が笑顔で談笑している写真

判断軸②:同業種・同規模での支援実績

大企業の支援実績が豊富でも、中小企業やスタートアップで求められるアプローチは別物です。

業界特有の購買行動やチャネルのクセを理解しているかどうかは、結局のところ実績を見るしかありません。

たとえば弊社が支援したドローンSaaSの株式会社CLUE様では、支援の中で「建設業界では検索から情報収集する動きがそれほど活発ではないため、Meta広告やディスプレイ広告などのプッシュ型チャネルのほうがリード獲得効率が良い」という知見が得られました。

規模や前提条件が違えば、打ち手も変わります。弊社が支援した日本テレビアート様は、社員の8割以上がデザイナーで営業・マーケティングのノウハウがない状態からのスタートでした。毎月の広告予算を10万円程度に抑えながら、初年度から多い月で100件以上のリードを毎月獲得しています。予算規模が限られる前提だからこそ、Meta広告とコンテンツを組み合わせ、毎週の勉強会でHubSpotの操作方法とマーケティングの基礎を社内に共有する進め方を選びました。潤沢な広告予算がある企業向けの手法をそのまま持ち込んでいたら、この成果には届いていません。

こうした業界特有の判断軸は、同業種での支援実績がなければ見えてきません。初回商談では「自社と近い業種・従業員規模・予算規模の支援実績はありますか」と具体的な条件を挙げて聞き、実績の中身まで確認します。

判断軸③:商談数から逆算したKPI設計

KPIとして「リード数」「PV数」「インプレッション数」などの数字だけを掲げる会社は、売上へのコミットが弱くなりがちです。確認したいのは、「商談数や売上アップというゴールから逆算して、KGIやKPIを設計しているかどうか」です。

たとえばSells upがCLUE様を支援した際は、最初の段階からKPIの設計に着手し、「ターゲットに合致するリード数」と「商談獲得数」の2つを主要な指標として置きました。「リードが取れたかどうか」で終わらせず、「実際に商談につながったか」まで追いかける設計にしたことで、売上へのインパクトが見えやすくなりました。

商談数から逆算した指標設計は、リードの評価基準にまで落ちて初めて機能します。弊社では、複数クライアント×6ヶ月のデータをロジスティック回帰で分析したRFEスコアモデル(Engagement 0.45/Recency 0.385/Frequency 0.165)を使い、MQLを「属性スコア20点以上かつ行動スコア40点以上」の二軸で定義しています。ホット判定は「RFEスコア0.75以上かつ直近7日以内に質の高い行動がある」という二重条件です。ここまで基準が決まっていると、営業に渡すリードの本数ではなく質を管理でき、商談化率の変化がどの施策によるものかを追えます。初回商談では、KPIの名前だけでなく「その指標をどの基準で判定するのか」まで聞いておきます。

CLUE様の支援では、ツールの選定より先にKPI設計から着手しました。この指標の置き方が、営業が個々に開拓する体制からマーケティング施策でリードを獲得できる体制へ移行するまでの土台になっています。取り組みの全体像は支援事例で紹介しています。


スタートアップのマーケ立ち上げ。商談・受注を創出するリードが安定獲得できる仕組みを構築

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打ち合わせスペースの木製テーブルを挟んで、2人が向かい合って笑顔で話している写真

リードは取れるのに商談につながらないという課題については、リードナーチャリングの仕組みと設計手順も合わせてご覧ください。

判断軸④:初回提案に含まれる仮説

初回商談で「ヒアリングのあとに検討します」とだけ答える会社よりも、「現状を踏まえると◯◯が課題ではないかと考えています」と、仮説を持って話してくれる会社のほうが、準備や思考の深さがうかがえます。

仮説を持って商談に臨む会社は、支援開始後も「現状を見てから考える」のではなく、「こうなるはずだ」という見立てを立てたうえで検証を進めます。弊社が支援してきた案件でも、仮説ベースで動くチームのほうが、施策の見直しや改善のスピードが速い傾向がありました。

判断軸⑤:向いていないケースの開示姿勢

自社の強みばかりを並べる会社よりも、「この条件なら、うちより他社のほうが合っていると思います」と率直に伝えられる会社のほうが、長く付き合えるパートナーになりやすいものです。

Sells upでも、初回相談の段階で「このケースなら、弊社より他社さんのほうが向いています」とお伝えすることがあります。

すでに戦略設計ができあがっており、特定ツールの設定代行だけを求めている場合や、大手エンタープライズ向けの大規模なABM(アカウントベースドマーケティング)が主軸にある場合などです。

自社に向かないケースをきちんと話してくれる会社は、自社の得意・不得意を把握している証拠だと考えて良いでしょう。

おすすめBtoBマーケティングコンサル会社12選

ここからは、支援スタイル別におすすめのBtoBマーケティングコンサル会社を紹介します。「得意領域」と「向いている企業タイプ」を、自社の課題と照らし合わせながら見ていただくと選びやすくなります。

BtoBコンサル以外のマーケティング支援会社も含めた一覧は、BtoBマーケティング支援会社の全体一覧にまとめています。

【MA実装・運用特化型】おすすめ3社

会社名 得意領域 向いている企業タイプ
株式会社Sells up HubSpot・Account Engagement・Marketoの導入・活用支援、スコアリング設計、IS連携設計 MAを導入済みだが活用しきれていない企業、BtoB特化でツールと戦略をセットで整えたい企業
ワンマーケティング株式会社 MA導入・再構築・運用支援、インサイドセールス連携 MA活用とIS体制の構築を同時に進めたい企業
株式会社タービン・インタラクティブ HubSpotパートナーとしての導入・活用支援、製造業向けのマーケティング変革 HubSpotを活用して営業DXを進めたい製造業・中堅BtoB企業

株式会社Sells upの支援詳細

Sells upは、BtoBマーケティング支援とMA導入・活用支援に特化したコンサルティング会社です。Salesforce Certified Marketing Cloud Account Engagement Specialistの認定資格を持つ担当者が、戦略設計から施策実行、ツール運用までを一気通貫で担当します。

たとえばブリューアス様の支援では、Account Engagement(旧Pardot)のアカウント移行時に、重要なアクティビティデータが消えてしまうリスクがありましたが、このリスクを回避し、ステップメールを途切れさせずに配信できる状態を守りました。その後の広告運用の見直しにより、取り組み前と比べてCPAを約3分の1に削減し、休眠顧客への掘り起こしメール配信から大型案件の受注にもつながりました。いずれもブリューアス様の支援で得られた弊社の一次データにもとづく結果です。


BtoCマーケの”コピー&ペースト”から脱却。全方位施策で広告CPAを支援前の約3分の1に削減

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本棚のある打ち合わせスペースで、2人が木製テーブルの脇に立って笑顔で並んでいる写真

こうした支援を1年前後続ける中で、BtoBマーケティング未経験だった担当者の方が、「個々の施策だけでなく、その背後にある戦略の筋道も意識して判断できる」レベルまで成長されました。Sells upでは、支援期間が終わったあとも自社で施策を動かせる状態をつくることを、何より重視しています。

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【戦略設計特化型】おすすめ2社

会社名 得意領域 向いている企業タイプ
株式会社才流 BtoBマーケティング戦略・施策立案、独自メソッドによるPDCA支援 実績豊富な会社に任せたい大手・準大手企業、新規事業のマーケティング設計が必要な企業
シンフォニーマーケティング株式会社 製造業を中心としたBtoB専業マーケティング、複数のMAツールに対応した支援 製造業や部品メーカーなど、業界特有の購買プロセスを持つ企業

【コンテンツ・SEO特化型】おすすめ3社

会社名 得意領域 向いている企業タイプ
テクロ株式会社 オウンドメディア運用代行、BtoB向けメルマガ・MA運用代行 コンテンツ制作のリソースが足りず、集客基盤をゼロから整えたい企業
株式会社イノーバ コンテンツマーケティング、ホワイトペーパー制作、MAと連携したリード育成 コンテンツを軸に、リード獲得からナーチャリングまで一体で進めたい企業
ナイル株式会社 SEOコンテンツ制作、Web広告運用、Webサイト改善 検索流入を強化し、中長期で安定した集客基盤を築きたい企業

【総合支援型】おすすめ4社

会社名 得意領域 向いている企業タイプ
株式会社リーディング・ソリューション BtoBデジタルマーケティング全般、KPOサービスによるワンストップ支援 社内リソースが足りず、デジタルマーケティングを外部に任せたい上場企業・中堅企業
イントリックス株式会社 デジタルマーケティング戦略からWebサイト制作、グローバル展開支援まで 海外展開を含めたグローバルマーケティングを進めたい企業
株式会社才流(総合型としても対応可) 戦略立案から施策実行までの伴走支援、独自フレームワークによる包括支援 新規事業のマーケティング立ち上げから実行まで、一気通貫で依頼したい企業
B2Bマーケティング株式会社 リードジェネレーションからナーチャリング、MA活用、SFA連携まで リード創出から商談化までのプロセス全体をまとめて整えたい企業

BtoBマーケティングコンサルの費用相場と契約形態

支援スタイルや支援範囲、企業規模によって費用は大きく変わるため、「いくら」と言い切ることはできません。以下は、弊社が80社以上の支援を通じて見えてきた、おおよその目安です。実際の金額は各社に見積もりを取って確認してください。

支援スタイル 月額費用の目安 社内工数 向いている企業
戦略設計特化型 月30〜80万円程度 高(実行は自社で対応) 実行できる人材が社内にいる企業
MA実装・運用特化型 月30〜80万円程度 中(ツール運用は共同で実施) MAを導入済みだが十分に活用できていない企業
コンテンツ・SEO特化型 月30〜60万円程度 中(コンテンツの監修は社内で実施) まずは集客を強化したい企業
総合支援型 月50〜150万円以上 低(実行までほぼ任せられる) 社内にマーケティング経験者がいない企業

※費用は、支援範囲や企業規模、担当者の経験値によって変動します。上記は、弊社が関わってきた案件や各社の公開情報にもとづく参考値です。

支援範囲を絞ったプランであれば、これより低い価格帯を出している会社もあります。メール配信の運用代行だけ、記事制作だけ、といった形で切り出すと月額は下がりますが、そのぶん戦略設計と全体の進行管理は自社で担うことになります。金額だけを他社と並べても比較にならないため、見積もりを取るときは「その金額に何がどこまで含まれるか」を支援範囲の一覧で揃えて確認します。

安さだけで選ぶと起こりがちな失敗パターン

費用を抑えるために戦略設計特化型だけに依頼し、実行はすべて自社でやろうとした結果、現場が回らなくなって施策が止まってしまう、というケースは珍しくありません。

LPの設計だけ整えても、ABテストを回して改善していくオペレーションがなければ成果は出ません。

MAの設定も、シナリオを定期的に見直す体制がなければ、いずれメール配信が止まってしまいます。

どこまでを外部に出し、どこを自社に残すかの整理は、外注範囲の決め方と費用の考え方で解説しています。

大切なのは、費用と社内工数のバランスを事前に設計しておくことです。「思ったより安く頼めた」と感じた時点で、自社側の負担が過大になっていないか、一度立ち止まって確認してみてください。

まとめ

BtoBマーケティングコンサルを選ぶときは、会社名を並べて比較する前に、自社の課題がどのフェーズで起きているかを決めます。リード獲得で詰まっているのか、獲得したリードが商談に変わらないのか、それともMAを入れたまま活用できていないのかによって、必要な支援スタイルが変わるためです。

支援スタイルは、戦略設計特化型・MA実装型・コンテンツ型・総合支援型の4つに分かれます。社内に実行できる人材がいるなら戦略設計特化型、MAを導入済みで活用しきれていないならMA実装型、というように、自社のリソース状況と組み合わせて絞り込みます。

絞り込んだ会社との初回商談では、5つの判断軸を確認します。支援後に社内へ何が残るか、同業種・同規模の支援実績があるか、KPIが商談数から逆算されているか、初回提案に仮説があるか、自社に向いていないケースを率直に話してくれるか、の5点です。とくに1点目と5点目に率直に答えられる会社は、長く付き合えるパートナーになりやすいと考えています。

費用は支援スタイルによって月30〜150万円以上と幅があります。安さだけで選ぶと社内工数とのバランスが崩れ、施策が途中で止まります。金額と同時に、自社が負担する工数がどれくらいになるかを見積もっておきます。

社内にマーケティング経験者がいない状態からでも依頼はできます。ただし窓口となる担当者を週に数時間は確保し、支援会社に任せきりにせず一緒に仕組みをつくる進め方を選ぶかどうかで、支援が終わったあとに残るものが変わります。

Sells upでは、BtoBマーケティングの現状を整理し、どこから手をつけるべきかの優先順位づけからご一緒します。「施策は続けているのに商談が増えない」「支援会社を比較しているが決め手に欠ける」と感じている段階からでも、お気軽にご相談ください。

よくある質問

BtoBマーケティングコンサルと、通常のマーケティング代行会社の違いは何ですか?

コンサルは「何をすべきか」という設計や判断軸の提供が主な役割で、代行会社は「決まった施策をどう動かすか」という実行部分を担います。大きな違いは、課題の発見や戦略設計の段階から関わるかどうかです。自社に十分なノウハウがない段階で設計と実行を切り離してしまうと、施策が止まりやすくなるため、どこまでを一体で依頼するのかは契約前に整理しておくと安心です。

BtoBマーケティングコンサルへの依頼は、社内体制が整っていなくても可能ですか?

体制が整っていない段階からでも依頼は可能です。実際に、弊社が支援した株式会社CLUE様も、支援開始当時は社内にマーケティング経験者がいない状態からのスタートでした。ただし、窓口となる担当者が週に数時間でもよいので確保できることが前提になります。窓口となる担当者を置けないと、情報のやりとりが滞り、施策の精度にも影響が出てしまいます。

初回商談の前に、自社で整理しておくべきことはありますか?

「リード獲得」「ナーチャリング」「商談化」のどこで詰まっているのかを、ざっくりとでも言語化しておくと、商談の密度が大きく変わります。現在のリード数、商談化率、主なリード獲得チャネルの3点を数字で把握しておくだけでも、支援会社側が立てられる仮説の精度が上がります。「どこが課題なのかよく分からない」という状態からの相談ももちろん可能ですが、最低限の数字があると、議論を一気に深めやすくなります。

MAツールをすでに導入している場合、BtoBマーケティングコンサルへの依頼は必要ですか?

ツールを入れただけでは、商談数はなかなか増えません。弊社の支援先でも、MAを導入済みにもかかわらずステップメールが配信停止になっていたり、スコアリング設計が進んでいなかったりするケースが少なくありませんでした。ツールを生かし切るには、シナリオやスコアリング、IS連携といった「活用の設計」が必要です。その部分にこそ、コンサルの価値が出やすいと感じています。実際、ツール導入後のフェーズでご相談いただくケースは増えています。

BtoBマーケティングコンサルに依頼する際、費用以外で見落としやすい確認事項はありますか?

見落とされがちなのが、担当者が途中で変わる可能性と、支援終了後のデータの扱いです。初回商談を担当した人と、実際のプロジェクト担当者が違うケースは少なくありません。また、MAに設定したシナリオやスコアリングのルール、作成したリストなどが、支援終了後も自社の資産として使い続けられるのかどうかも、契約前に確認しておきたいポイントです。

「やっているのに成果が出ない」状態から抜け出すために

施策を続けているのに商談が増えない、リードの質が上がらない。こうした課題の多くは、戦略と施策のつながりが設計されていないことが原因です。Sells upは現状の分析と改善の優先順位整理から支援します。

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株式会社Sells up 代表取締役
武田 大
株式会社AOKIにて接客業、株式会社リクルートライフスタイル(現:株式会社リクルート)にて法人営業を経験後、株式会社ライトアップでBtoBマーケティングを担当。デジタルマーケティングエージェンシーを経て2023年に株式会社Sells upを設立。戦略設計・KPI設計を起点に、リードジェネレーション、ナーチャリング、MA/SFA活用、営業連携までBtoBマーケティングを一気通貫で支援。KGI逆算のKPI設計やリードスコアリングの統計的設計、営業連携SLAの構築を強みとし、業界・規模を問わず80社以上に提供。Account Engagement SpecialistおよびTableau Desktop SpecialistのSalesforce認定資格を保有。
保有資格Salesforce Certified Marketing Cloud Account Engagement Specialist/Tableau Desktop Specialist
専門領域BtoBマーケティング/リードジェネレーション/リードナーチャリング/マーケティングオートメーション/HubSpot導入活用支援/Account Engagement導入活用支援/Marketo活用支援/インサイドセールス/統計解析によるスコアリング設計/商談化率向上/マーケティングROI改善