ナレッジ 2025.09.19 最終更新 2026.09.13

BtoBマーケティングオートメーション(MA)とは?導入メリットと設計手順

この記事を書いた人 株式会社Sells up 代表取締役 武田大 武田 大 株式会社Sells up 代表取締役
大きなモニターに並ぶ円グラフと折れ線・棒グラフを、2人が指差したり虫眼鏡で拡大したりして確認しているイラスト

MA(マーケティングオートメーション)は、見込み客の獲得や育成、営業への引き継ぎなど、マーケティング活動の一部を自動化・効率化するためのツールです。

これまで多くのBtoBマーケティングに携わる中でも、MAを導入したものの、「メール配信以外に十分活用できていない」「リードナーチャリングに取り組んでいるものの、なかなか商談につながらない」といったご相談をいただくことがあります。

MAにはさまざまな機能がありますが、ツールを導入するだけで成果につながるわけではありません。誰にどのような情報を届けるのか、どの状態になったリードを営業へ引き継ぐのかといった設計に加え、導入後も実際の商談や受注の結果を見ながら運用を改善していく必要があります。

本記事では、MAの基本的な役割からBtoBマーケティングで活用される理由、導入するメリット、うまく活用できない原因、導入前に確認しておきたいことまで詳しく解説します。

MA(マーケティングオートメーション)とは?BtoBにおける定義と基本的な役割

MA(マーケティングオートメーション)とは、見込み客の情報やWebサイトの閲覧、メールへの反応などのデータを蓄積し、そのデータをもとにマーケティング活動の一部を自動化するためのツールです。

代表的な活用方法として、見込み客の情報管理、メール配信、Webサイト上の行動把握、スコアリング、営業への通知などがあります。

たとえば、資料をダウンロードした見込み客に関連する情報をメールで届け、その後サービスページを閲覧した場合に営業へ通知するといった流れをMA上で設定できます。

BtoBでは、資料をダウンロードしたりウェビナーへ参加したりした人が、その時点ですぐに商談や受注へ進むとは限りません。情報収集を続けながら比較・検討し、数ヶ月後に具体的な検討を始めることもあります。

すべての見込み客を営業担当者が継続的に追い続けることは難しいため、まだ商談には至っていないリードとの接点を維持し、その後の行動の変化を把握する手段としてMAが活用されています。

また、MAは単体でマーケティング活動を完結させるものではありません。広告やSEO、展示会、ウェビナーなどで獲得したリードをMAで管理・育成し、一定の条件を満たしたリードを営業へ共有するというように、マーケティングと営業をつなぐ役割も担います。

MAでできる代表的な5つのこと

MAにはさまざまな機能がありますが、BtoBマーケティングでよく利用されるものとして、次の5つが挙げられます。

  • フォーム・LPを通じたリード情報の取得・管理:問い合わせや資料ダウンロードなどのフォームから取得した氏名、会社名、メールアドレスなどの情報をMAへ登録します。流入元や取得したコンテンツなどの情報もあわせて管理することで、「どこで接点を持ったリードなのか」を確認できます。
  • メール配信の自動化:条件に応じてメールを自動配信できます。たとえば、資料ダウンロード後に関連コンテンツを案内したり、ウェビナー参加者へ後日フォローメールを送ったりするシナリオを設定できます。
  • 行動データの記録:メールの開封・クリック、Webサイトの閲覧、フォーム送信など、見込み客の行動を記録します。これにより、登録されている属性情報だけでは分からない、その後の関心の変化を確認できます。
  • スコアリング・セグメント分け:企業規模や業種、部署・役職などの属性と、Webサイトの閲覧や資料ダウンロードなどの行動をもとに、優先してフォローするリードを抽出します。必ずしもスコアだけで判断する必要はなく、特定の行動や属性を条件にリスト化する方法もあります。
  • 営業への通知・引き継ぎ:あらかじめ決めた条件を満たしたリードを営業やインサイドセールスへ共有します。たとえば、一定期間にサービスページを複数回閲覧したリードを抽出し、担当者へ通知するといった運用ができます。

このようにMAは、単にメールを自動配信するためのツールではありません。リードの情報と行動を蓄積し、その状態に応じて次のコミュニケーションや営業への引き継ぎを行うための基盤として活用できます。

ただし、どの機能を利用できるか、どこまで自動化できるかはMAツールや契約プランによって異なります。導入時には、機能の多さだけではなく、自社で実現したいマーケティング・営業プロセスに必要な機能があるかを確認することが重要です。

MA・SFA・CRMの役割の違い

MAとあわせて使われることが多いシステムに、SFA(Sales Force Automation)とCRM(Customer Relationship Management)があります。

それぞれ重なる機能もあるため明確に切り分けられない場合がありますが、基本的な役割は次のように整理できます。

ツール 主な役割 主に扱う情報
MA 見込み客とのコミュニケーションや行動把握、営業への引き継ぎ リード情報、Web行動、メールへの反応など
SFA 営業活動や商談の進捗管理 商談、営業活動、受注見込みなど
CRM 顧客情報や顧客との関係を管理 見込み客・顧客の基本情報、接点・取引情報など

たとえば、Webサイトから獲得したリードをMAで管理し、メール配信やWeb行動などをもとにフォローします。その中から営業が対応するリードをSFAへ連携し、商談の進捗や受注結果を管理するといった使い方が考えられます。

さらに、SFAやCRMに蓄積された商談・受注結果をMA側のデータと組み合わせることで、「どの施策で獲得したリードが商談や受注につながったのか」「どのような行動をしたリードが商談になりやすいのか」といった分析にも活用できます。

MA・SFA・CRMはそれぞれを個別に運用するのではなく、マーケティングで獲得したリードが、その後どのように商談・受注へ進んだのかを追える状態にすることが重要です。

MA・SFA・CRMを連携した後の効果測定については、「MAのKGI/KPIツリー設計」で詳しく解説しています。

BtoBマーケティングの特徴とBtoCとの違い

BtoBマーケティングとは、企業が法人を対象に商品・サービスを提供する際に行うマーケティング活動です。

BtoCと比較すると、BtoBでは検討から契約までに時間がかかりやすく、複数の関係者が意思決定に関わる傾向があります。また、商材によっては対象となる企業が限られるため、一度接点を持ったリードと継続的にコミュニケーションを取ることも重要になります。

こうした特徴が、BtoBでMAが活用される理由の一つです。

BtoBマーケティングで押さえておきたい3つの特徴

BtoBマーケティングでMAを活用する際は、特に「ターゲット」「検討期間」「意思決定プロセス」の3つを理解しておく必要があります。

①ターゲットとなる企業が限られる

BtoBでは、自社の商品・サービスを購入する可能性がある企業が、業種や企業規模、地域などによってある程度絞られることがあります。

そのため、新しいリードを獲得し続けるだけではなく、一度接点を持ったリードを継続的にフォローすることも重要です。

資料をダウンロードした時点では検討していなかった企業でも、数ヶ月後に課題や予算、導入時期が変わることで、具体的な検討が始まる可能性があります。MAを利用することで、こうしたリードとの接点を維持しながら、その後の行動を確認できます。

②検討から契約までに時間がかかることがある

BtoBでは、担当者が興味を持っただけで契約が決まるとは限りません。情報収集や比較検討に加え、社内での予算確保や上長への提案、稟議などを経て契約に至るケースがあります。

そのため、最初の接点から商談までの間にも、検討状況に応じた情報提供が必要になります。

MAを活用すれば、資料ダウンロードやウェビナー参加などの接点を起点として、その後もメールやコンテンツを通じて継続的に情報を届けることができます。

③複数の関係者が意思決定に関わる

BtoBでは、実際にサービスを利用する担当者だけでなく、その上長や決裁者、購買部門、情報システム部門など、複数の関係者が導入判断に関わる場合があります。

また、立場によって知りたい情報も異なります。実務担当者は機能や使い方、管理職は導入効果、情報システム部門はセキュリティや既存システムとの連携を重視する、といった違いが考えられます。

MAでは、部署や役職、これまでの行動などをもとに対象を分け、それぞれに適した情報を配信することもできます。

BtoBとBtoCのマーケティングの違い

BtoBとBtoCでは、商材によって例外はありますが、購買までの流れに次のような違いがあります。

比較軸 BtoBマーケティング BtoCマーケティング
ターゲット 業種・企業規模などによって限定されやすい 比較的幅広い消費者が対象になりやすい
購買単価 高額になる場合がある 比較的少額の商品・サービスも多い
検討期間 中長期になる場合がある 比較的短期間で購入される商品も多い
意思決定 複数の関係者が関わることがある 購入者本人が判断するケースが多い
購買プロセス 情報収集、比較、社内検討、稟議など複数の段階を経ることがある 商品によっては認知から購入まで短期間で進む

このようにBtoBでは、最初に接点を持ってから商談に至るまでに時間があり、その間に検討状況が変化していくことがあります。

そのため、一度獲得したリードを継続的に管理し、検討状況に応じて情報を届けながら、営業が対応するタイミングを判断するというMAの使い方と相性があります。

ターゲット企業の絞り込みや属性設計については、「BtoBのセグメンテーション設計」で詳しく解説しています。

BtoBマーケティングにMAが有効な理由

BtoBマーケティングでMAが活用される理由の一つに、営業が直接接触していない期間の見込み客とのコミュニケーションや行動把握があります。

見込み客は、営業担当者と話しているときだけ検討を進めているわけではありません。Webサイトでサービスについて調べたり、事例を読んだり、他社と比較したりしながら、社内で検討を進めることがあります。

MAを活用すると、営業担当者が直接接触していない期間にも継続的に情報を届け、見込み客の行動の変化を営業活動につなげることができます。

問い合わせや資料ダウンロードの前にもWeb上で情報収集が行われている

BtoBの商品・サービスを検討する際は、問い合わせや資料ダウンロードなどで企業と接点を持つ前に、Webサイトや比較サイトなどで情報を収集することがあります。

サービスの概要だけでなく、導入事例や料金、他社との違いなどを確認し、ある程度情報を集めてから問い合わせや資料ダウンロードをするケースも考えられます。

このとき企業側から見ると、問い合わせや資料ダウンロードがあるまでは「まだ検討していないリード」に見えるかもしれません。しかし、過去にフォームを送信したリードであれば、その後のWebサイトの閲覧やメールへの反応などから、関心の変化を把握できる場合があります。

たとえば、以前ホワイトペーパーをダウンロードしたリードが、数ヶ月後に再びWebサイトを訪れ、サービスページや導入事例を閲覧していることが分かれば、再び検討を始めている可能性を考える材料になります。

MAでは、こうした行動データを蓄積し、メール配信や営業への通知などに活用できます。

重要なのは、Webサイトへのアクセスそのものを「購買意欲が高い」と判断することではありません。どのような属性のリードが、いつ、どのような行動をしたのかを確認し、次のアプローチを判断する材料にできることがMAを利用するメリットです。

多くのリードを人の手だけで継続的にフォローするのは難しい

もう一つの理由が、リードを継続的にフォローするための工数です。

資料ダウンロードやウェビナー参加、展示会での名刺交換などで獲得したリードが、すべてすぐに商談になるわけではありません。

その時点では検討時期ではなかったとしても、数ヶ月後に予算が確保されたり、社内の課題が変化したりすることで、具体的な検討が始まることもあります。

こうしたリードすべてに対して、営業担当者が定期的に状況を確認し続けるのは難しいのが実情です。

そこでMAを使い、資料ダウンロード後のフォローやウェビナーの案内、過去の商談・失注リードへの情報提供など、一定のコミュニケーションを自動化します。

そのうえで、サービスページを閲覧した、特定の資料をダウンロードした、問い合わせフォームを送信したといった変化があったリードを営業へ共有すれば、営業担当者がすべてのリードを同じ頻度で追い続ける必要はありません。

継続的な情報提供はMAで行い、営業が対応した方がよいタイミングを見つけたら人へつなぐ。この役割分担ができることが、BtoBマーケティングでMAが活用される大きな理由です。

BtoBにMAを導入する5つのメリット

BtoBマーケティングにMAを導入するメリットは、メール配信などの業務を自動化できることだけではありません。

リードを獲得した後の行動を把握し、継続的に情報を届けながら、営業がフォローするタイミングを判断しやすくなることも、MAを導入するメリットの一つです。

これまで100社以上のBtoBマーケティングに携わってきた経験から、主なメリットを5つに分けて解説します。

①リードの状況を把握し、KPIを管理しやすくなる

MAを活用すると、フォームから獲得したリードの情報に加えて、メールへの反応やWebサイトの閲覧、資料ダウンロードなど、その後の行動を蓄積できます。

これらのデータをもとに、「どの施策からリードを獲得したのか」「獲得したリードのうち何件がMQLになったのか」といった数値を確認できるようになります。

さらにSFAやCRMと連携すれば、MQLとして営業へ引き継いだ後の商談や受注まで追跡し、マーケティング施策ごとの成果を確認することも可能です。

たとえば、リード獲得数は増えているのにMQLが増えていないのであれば、獲得しているリードの属性やナーチャリングを見直す。MQLは増えているのに商談につながっていないのであれば、MQLの判定基準や営業への引き継ぎ方法を確認する、といった形で改善箇所を考えやすくなります。

②休眠リードへ継続的にアプローチできる

過去に資料をダウンロードしたり、展示会やウェビナーへ参加したりしたものの、その後商談には至っていないリードが蓄積されている企業もあります。

こうしたリードが、現在も検討していないとは限りません。当時は予算や導入時期が合わなかったとしても、その後状況が変わり、再び検討を始める可能性があります。

MAを活用すれば、過去に獲得したリードへ定期的にコンテンツを届けたり、特定のページを再び閲覧したリードを抽出したりすることで、再度接点を持つきっかけをつくれます。

実際に、弊社が支援した株式会社ブリューアス様では、Account Engagement(旧Pardot)を活用してステップメールの運用を見直し、一度失注した顧客への掘り起こしメールをきっかけに、大型案件の受注につながった事例があります。

休眠リードへのアプローチ方法については、「休眠リードを再活性化するナーチャリング」で詳しく解説しています。

③マーケティング業務の一部を自動化できる

MAでは、条件に応じたメール配信やリストへの振り分け、営業への通知など、定期的に発生する業務の一部を自動化できます。

たとえば、資料をダウンロードするたびに担当者がフォローメールを送るのではなく、フォーム送信をきっかけにメールを自動配信することができます。

ウェビナーの申込者と参加者でリストを分け、その後の案内を変えたり、一定の条件を満たしたリードを営業へ通知したりすることも可能です。

こうした定型業務を自動化することで、担当者は施策の分析やシナリオの見直し、コンテンツの企画など、人が判断する必要のある業務に時間を使いやすくなります。

MAが「誰に、いつ届けるか」を担うのに対し、届ける文章の下書きには生成AIを使う方法もあります。両者の役割分担は、「MAと生成AIの役割の違い」で解説しています。

④リードの属性や行動に合わせて情報を届けられる

すべてのリードが、同じ課題を持ち、同じ検討段階にいるわけではありません。

たとえば、情報収集を始めたばかりのリードと、サービスページや導入事例を何度も確認しているリードでは、必要としている情報が異なる可能性があります。また、担当者の部署や役職によっても関心のある内容は変わります。

MAでは、業種や企業規模、部署・役職などの属性に加えて、資料ダウンロードやWebサイトの閲覧といった行動を条件に対象を分け、それぞれに異なる情報を届けることができます。

一斉配信だけではなく、リードの属性や行動に応じて「誰に、何を届けるのか」を変えられることが、MAを活用するメリットの一つです。

⑤営業がフォローするリードの優先順位をつけやすくなる

保有するリードが増えるほど、営業やインサイドセールスがすべてのリードへ同じようにアプローチすることは難しくなります。

MAでは、企業規模や業種などの属性と、Webサイトの閲覧や資料ダウンロードなどの行動を組み合わせ、優先して確認したいリードを抽出できます。

たとえば、自社のターゲット条件に合致しており、直近でサービスページや導入事例を閲覧しているリードを営業へ通知するといった運用が考えられます。

ただし、特定のページを閲覧したことやスコアが高いことだけで、「購買意欲が高い」「商談になる」と判断できるわけではありません。実際に営業へ引き継いだ後の商談結果を確認しながら、どのような属性や行動を優先するのかを見直していく必要があります。

MAによって営業活動そのものを自動化するのではなく、蓄積されたリードの中から、営業が確認すべき相手とタイミングを判断しやすくすることが、このメリットの中心です。

BtoBのMAで機能するリードジャーニーとスコアリング設計

MAを導入したものの、「どのリードに、どの情報を届ければよいのか分からない」「スコアは付けているが、営業が活用していない」といった状態になることがあります。

こうした状態を避けるために、まず整理しておきたいのがリードジャーニーです。

リードジャーニーとは、見込み客が自社と接点を持ってから、情報収集や比較・検討を経て商談や受注へ進むまでの流れを整理したものです。

リードの状態を整理したうえで、「各段階でどのような情報を届けるのか」「どのような状態になったら営業へ引き継ぐのか」を決めていくと、MAで実施する施策を考えやすくなります。

リードジャーニーは自社の購買プロセスに合わせて設計する

リードジャーニーに、すべての企業に共通する正解があるわけではありません。

商材や営業プロセスによって検討の進み方は異なるため、自社の顧客が実際にどのような流れで商談・受注へ進んでいるのかをもとに整理することが重要です。

たとえば、次のように整理できます。

フェーズ リードの状態 MAで行う施策の例
接点獲得 資料ダウンロードやウェビナー参加などで接点を持った リード情報・流入元・取得コンテンツなどを記録
情報収集 課題について調べている 課題解決に役立つ記事・ホワイトペーパーなどを案内
比較・検討 解決方法やサービスを比較している 導入事例・サービス資料・比較検討に必要な情報を案内
具体的な検討 自社サービスについて詳しく調べている 料金・導入方法・事例など、検討に必要な情報を案内
営業フォロー MQLなどの条件を満たし、営業・インサイドセールスが対応する 担当者への通知・SFAへの連携
商談・受注 営業活動を経て商談・受注へ進む 商談結果・受注結果をMAの施策や判定基準の改善に活用

ここで注意したいのは、すべてのリードがこの順番で進むわけではないことです。

資料をダウンロードした直後に問い合わせる人もいれば、情報収集を続けた後に検討を中断し、半年後に再びWebサイトを訪れる人もいます。

そのため、リードジャーニーは「すべてのリードを決められた順番に動かすためのもの」ではなく、リードの状態に応じて、どのようなコミュニケーションや営業対応を行うのかを考えるための基準として利用します。

MQLの条件を決めてからスコアリングを設計する

リードジャーニーを整理したら、次に「どのようなリードを営業へ引き継ぐのか」を決めます。

その際に使われるのがMQL(Marketing Qualified Lead)です。

MQLは、保有しているリードの中から、企業属性や行動など一定の条件をもとに、マーケティング部門が優先的なフォロー対象として判定したリードを指します。

ここで重要なのは、スコアを先に決めるのではなく、どのようなリードをMQLとするのかを先に考えることです。

たとえば、自社が従業員300名以上の製造業を主なターゲットとしているのであれば、企業規模や業種などの「自社のターゲットに合っているか」という観点と、サービスページの閲覧や資料ダウンロードなどの「どのような行動をしているか」という観点を組み合わせて判断します。

この考え方は、大きく次の2軸に分けられます。

  • 属性(Fit):業種、企業規模、部署、役職など、自社のターゲットとの合致度
  • 行動:Webサイトの閲覧、資料ダウンロード、メールのクリック、フォーム送信など、自社との接点で確認できる行動

行動量だけを基準にすると、自社のターゲットではない企業や情報収集を目的とした人が高いスコアになることがあります。一方で、属性だけでは、その企業が現在検討しているのかを判断できません。

そのため、属性と行動を分けて考え、両方を確認したうえで優先順位を決める方法があります。

スコアの配点は商談・受注データを見ながら見直す

スコアリングでは、たとえばサービスページの閲覧、導入事例の閲覧、資料ダウンロード、メールのクリックなどの行動に点数を付けます。

ただし、「資料ダウンロードは20点」「料金ページは15点」といった、すべての企業に共通する配点があるわけではありません。

同じ資料ダウンロードでも、商材によって商談との関係は異なります。また、特定のページを閲覧したからといって、必ずしも具体的な検討を始めているとは限りません。

最初は仮説にもとづいてスコアを設定し、実際に営業へ引き継いだ後の結果を確認しながら調整していく方法が無理のない進め方です。

たとえば、スコアが高いリードを営業へ渡しているにもかかわらず商談につながらないのであれば、どの条件によってスコアが上がっているのかを確認します。反対に、商談になったリードに共通する属性や行動が見つかれば、その条件をスコアリングへ反映することもできます。

また、過去の行動によってスコアが高い状態のまま残ることを防ぐため、一定期間行動がない場合にスコアを下げる「スコア減衰」を取り入れる方法もあります。

十分な商談・受注データが蓄積されている場合は、実際に商談や受注へ進んだリードの属性・行動を分析し、判定条件や配点の根拠として利用することもできます。

重要なのは、精密なスコアを最初から作ることではありません。営業へ引き継いだリードが実際に商談へ進んだのかを確認し、その結果をMQLの条件やスコアリングへ戻していくことです。

スコアリングの具体的な設計手順については、「リードスコアリングの設計手順」で詳しく解説しています。

また、各段階でどのようなコンテンツを届けるのかについては、「BtoBで商談を生むMAシナリオ設計」で具体例を紹介しています。

多くの企業がMAを使いこなせない3つの原因

MAを導入しても、「メール配信以外に活用できていない」「MQLを営業へ渡しているものの商談につながらない」といった状態になることがあります。

これまで多くのBtoBマーケティングに携わる中でも、MAの機能そのものではなく、導入目的やスコアリング、営業との連携方法など、運用の前提となる部分に課題があるケースが見られました。

この傾向は、弊社が実施した調査でも確認できます。BtoB企業の担当者480名を対象に弊社が実施したMA活用実態調査では、MAを導入して商談・売上に貢献できていると答えた企業は約3割にとどまりました。

導入企業がつまずいている点として挙がったのは、社内にノウハウがないが約4割、営業との連携が取れていない・費用対効果が見えないがそれぞれ約3割でした。ツールの機能そのものよりも、運用する人と体制、そして営業との接続に課題が集まっています。

導入企業が感じているつまずき(上位5項目・複数回答)

調査結果の詳細は、BtoB企業のMA活用実態調査(第0回)にまとめています。

特に確認しておきたいのが、次の3つです。

原因①:MAで何を改善するのかが決まっていない

MAを導入するときに、ツールの選定や設定から始めてしまうことがあります。

しかし、「MAを導入すること」自体が目的になると、どの機能をどのように使えばよいのかを判断する基準がありません。その結果、メール配信やフォーム作成など、分かりやすい機能だけを使い続ける状態になりやすくなります。

まず整理したいのは、自社のマーケティングから営業までのプロセスの中で、どこに課題があるのかという点です。

たとえば、

  • 獲得したリードを十分にフォローできていない
  • 過去に獲得したリードがそのままになっている
  • MQLを営業へ渡しても商談につながらない
  • マーケティング施策が商談・受注へどの程度貢献しているのか分からない

といった課題によって、MAで取り組むべきことは変わります。

目的が決まれば、追うべきKGI・KPIや必要なシナリオ、営業への引き継ぎ方法も考えやすくなります。

MAで利用できる機能から施策を考えるのではなく、現在の課題を整理したうえで、その解決に必要な機能を使うという順番で考えることが重要です。

原因②:MQLやスコアリングが営業の判断と合っていない

MA上ではMQLが増えているのに、営業へ引き継いだ後の商談が増えない場合は、MQLの条件やスコアリングを確認する必要があります。

よくあるのが、マーケティング側だけで「この行動をした人は検討度が高いだろう」と考え、スコアを設定しているケースです。

たとえば、資料ダウンロードに高いスコアを設定していても、その資料が情報収集段階の人にも広くダウンロードされる内容であれば、必ずしも営業がすぐにフォローすべきリードとは限りません。

また、Webサイトを頻繁に閲覧していても、自社が想定している業種や企業規模と大きく異なれば、営業側では優先順位が低くなることもあります。

そのため、スコアリングを設計するときは、Webサイトの閲覧や資料ダウンロードなどの行動だけではなく、業種や企業規模、部署・役職などの属性もあわせて考えます。

さらに重要なのが、営業へ引き継いだ後の結果です。

「なぜ商談になったのか」「なぜ営業では対象外と判断したのか」といった情報をマーケティング側へ戻し、MQLの条件やスコアリングを見直します。

最初から精度の高いスコアリングを完成させるのではなく、営業の判断や実際の商談結果をもとに継続的に調整していくことが重要です。

原因③:営業への引き継ぎルールが決まっていない

MQLの条件を決めても、その後の営業対応まで決まっていなければ、MAを商談創出につなげることは難しくなります。

たとえば、次のような点をマーケティングと営業の間で決めておきます。

  • どのような条件を満たしたリードを営業へ共有するのか
  • 誰に共有するのか
  • 共有されたリードへどの程度の期間で対応するのか
  • 対応結果をどこへ記録するのか
  • 商談にならなかったリードを、その後どのようにフォローするのか

こうしたマーケティングと営業の間の共通ルールは、SLA(Service Level Agreement)として整理されることもあります。

同じ調査では、営業へのトスアップ運用があると答えた割合に、商談・売上へ貢献できている企業とそうでない企業の差はほとんどありませんでした(いずれも約6割)。一方で、マーケティングと営業の連携が取れていると答えた割合は、貢献できている企業が約8割、そうでない企業は1割未満と差が開いています。

つまり、引き渡す仕組みがあるかどうかではなく、渡した後に営業がどう扱い、その結果をどう戻すかで差がついている可能性があります。ただし、これは相関であり、因果関係を示すものではありません。

重要なのは、SLAという名称の文書を作ることではありません。MQLを営業へ渡した後に誰が何をするのか、双方で共通認識を持っていることです。

また、一度ルールを決めて終わりではありません。営業へ共有したMQLのうち何件が商談になったのか、商談にならなかった理由は何だったのかを定期的に確認し、必要に応じてMQLの条件や営業への引き継ぎ方法を見直します。

MA運用では、リードを営業へ渡すところをゴールにせず、その後の商談結果をマーケティングへ戻すところまで設計することが重要です。

MAの運用体制づくりについては、「MAを機能させる運用設計の全体像」で詳しく解説しています。

MAを導入する前に整備すべき3つの前提条件

MAを導入する際は、ツールの比較や選定を始める前に、現在のリードデータやコンテンツ、営業への引き継ぎ方法を確認しておくことが重要です。

すべてを導入前に完成させる必要はありませんが、現状を把握しておけば、「MAを導入したものの配信できるデータがない」「シナリオを作ろうとしても届けるコンテンツがない」といった状態を避けやすくなります。

特に確認しておきたいのが、次の3つです。

前提①:リードデータをどのように管理するか

まず確認したいのが、現在保有しているリードデータです。

企業によっては、問い合わせで獲得したリードはCRM、展示会で交換した名刺は名刺管理ツール、ウェビナーの参加者はExcelというように、データが複数の場所に分かれていることがあります。

この状態でMAを導入すると、同じ人物が重複して登録されたり、必要な属性情報が不足したりして、セグメントや営業への引き継ぎに必要なデータを利用できないことがあります。

そのため、導入前に少なくとも次の点を確認しておきます。

  • リードデータが現在どこに保存されているか
  • メールアドレスや会社名など、どの項目を管理しているか
  • CRMやSFAとMAのどちらで、どのデータを管理するか
  • 重複データや無効なメールアドレスをどのように扱うか
  • 配信停止などの情報をどのシステムで管理するか

重要なのは、一定数以上のリードを保有していることではありません。

これから獲得するリードをMAへ蓄積していく使い方もできるため、現在のリード数だけではなく、今後獲得するリードも含めて、どのようにデータを管理していくのかを決めておくことが重要です。

前提②:リードへ届けられるコンテンツがあるか

MAでは、リードの属性や行動に応じてメールを配信できますが、届けるコンテンツがなければ施策の幅は限られます。

そこで、MAの導入前に現在保有しているコンテンツを一度整理しておきます。

たとえば、課題について情報収集している段階であれば記事やホワイトペーパー、具体的な比較・検討段階であれば導入事例やサービス資料、さらに検討が進んだ段階であれば料金や導入方法、FAQなどが考えられます。

ただし、最初からすべての検討段階に対応したコンテンツを揃える必要はありません。

まず既存の記事、ホワイトペーパー、ウェビナー、導入事例、営業資料などを棚卸しし、「現在あるコンテンツでどのような施策を始められるか」を考えます。そのうえで、実際に運用する中で不足しているコンテンツを追加していく方法でも問題ありません。

MA導入をきっかけに大量のコンテンツを新しく作るのではなく、すでに持っているコンテンツをどのリードに届けられるのかを整理することから始めると、運用を立ち上げやすくなります。

前提③:MQLの考え方と営業への引き継ぎ方法を決めておく

もう一つ確認しておきたいのが、マーケティングから営業へリードを引き継ぐ際の考え方です。

「どのようなリードを営業へ共有するのか」が決まっていなければ、MAでスコアリングや通知を設定しても、その基準が営業の判断と合わなくなる可能性があります。

たとえば、業種や企業規模など自社のターゲット条件に合っていることに加えて、「直近でサービスページを閲覧している」「特定の資料をダウンロードしている」といった行動を組み合わせ、MQLの条件を考える方法があります。

さらに、MQLの条件だけではなく、

  • 誰に通知するのか
  • 営業はどのように対応するのか
  • 対応結果をどこへ記録するのか
  • 商談にならなかったリードをその後どう扱うのか

といった点も、マーケティングと営業の間で認識を合わせておくと、その後の運用がしやすくなります。

こうしたルールはSLAとして整理することもできますが、導入前から詳細なルールを完成させることが目的ではありません。

まずは「どのようなリードを営業へ共有し、その結果をどのようにマーケティングへ戻すのか」という基本的な流れを決め、実際の商談結果を見ながらMQLの条件や対応方法を調整していきます。

MA導入前に重要なのは、すべての準備を終わらせることではなく、リードデータ、届けるコンテンツ、営業への引き継ぎという3つの観点で、現在の状態と不足しているものを把握しておくことです。

MQLの条件とSLAの設計については、MQL判定基準とSLAの設計手順で具体的に解説しています。

BtoBのMAツール選定で確認すべき5つのポイント

MAツールを選ぶ際は、機能の多さやライセンス費用だけではなく、自社のマーケティング・営業プロセスの中でどのように利用するのかを考えることが重要です。

弊社では、HubSpotやMarketing Cloud Account Engagement、Adobe Marketo Engageなど、さまざまなMAツールを使ったBtoBマーケティングに携わってきました。その経験から、ツールを比較する際には次の5つを確認しておくことをおすすめします。

①現在利用しているSFA・CRMと連携できるか

まず確認したいのが、現在利用しているSFA・CRMとの連携です。

MAは、獲得したリードの情報や行動を管理し、継続的なコミュニケーションや営業への引き継ぎに活用されます。その後の商談や受注をSFA・CRMで管理している場合、MAとデータを連携できれば、マーケティングから営業までの動きをつなげて確認しやすくなります。

たとえば、MAでMQLとなったリードをSFAへ連携し、その後商談になったのか、受注したのかを確認できれば、MQLの条件やマーケティング施策の評価にも利用できます。

ただし、単に「連携できるか」だけでは十分ではありません。

どの項目を同期できるのか、どちらのシステムを基準にデータを管理するのか、更新が競合した場合にどちらを優先するのかなど、実際の運用まで確認する必要があります。

すでにSalesforceなどのSFA・CRMを利用している場合と、MAとあわせてCRMも新しく導入する場合では、適したツールも変わります。現在のシステム構成を整理したうえで比較すると選びやすくなります。

②自社で必要なシナリオやスコアリングを実現できるか

MAツールによって、シナリオの条件分岐やスコアリング、セグメント、営業への通知など、設定できる内容は異なります。

そのため、製品ごとの機能表を比較する前に、「MAを使って何を実現したいのか」を整理しておくことが重要です。

たとえば、

  • 資料ダウンロード後のフォローを自動化したい
  • ウェビナー参加者と欠席者で案内を変えたい
  • 特定の属性と行動を満たしたリードを営業へ通知したい
  • 一定期間行動がないリードのスコアを下げたい
  • 休眠リードへのアプローチを自動化したい

といった要件を整理し、それを実現できるかを確認します。

一方で、機能の自由度が高ければよいとは限りません。高度な設定ができても、社内で運用・改善できなければ活用できる範囲は限られます。

必要な機能があることと、自社の担当者が継続して運用できることの両方を見ることがポイントです。

③導入後に必要なサポートを受けられるか

MAは初期設定が完了すれば運用が終わるものではありません。

実際に使い始めると、フォームやメールの設定だけでなく、シナリオの見直し、スコアリングの調整、SFA・CRMとのデータ連携など、さまざまな対応が必要になります。

そこで、ツールを選ぶ際には、導入後にどのようなサポートを受けられるのかも確認します。

問い合わせ方法や対応範囲、日本語でのサポートの有無、マニュアルや学習コンテンツの充実度などに加えて、自社で対応できない設定や運用が発生した場合に、相談できるパートナーがいるかも確認しておくとよいでしょう。

特に重要なのは、ベンダーが提供する製品サポートと、マーケティング施策そのものの設計支援を分けて考えることです。

操作方法についてはベンダーへ相談できても、「自社ではどのようなMQLを設定すべきか」「どのようなナーチャリングを行うべきか」といったマーケティング上の判断までは、サポート範囲に含まれない場合があります。

自社に不足しているのがツールの操作知識なのか、マーケティングの設計なのかを整理したうえで、必要な支援を確認します。

④ライセンス費用だけでなく運用にかかる費用も確認する

MAの費用を比較するときは、月額や年額のライセンス費用だけで判断しないことも重要です。

導入時には初期設定やSFA・CRMとの連携、既存データの移行などに費用がかかる場合があります。導入後も、コンテンツ制作や運用担当者の人件費、必要に応じて外部支援の費用などが発生します。

また、ツールによっては登録するコンタクト数や利用する機能、メールの配信量などによって料金が変わることもあります。

そのため、現在の料金だけではなく、リード数や利用範囲が増えた場合にどの程度費用が変わるのかまで確認しておくと、導入後の予算を考えやすくなります。

ROIを考える際も、MAだけで生まれた売上を厳密に切り分けることが難しいケースがあります。ライセンス費用だけを見て判断するのではなく、導入・運用にかかる費用と、商談・受注への貢献や業務効率化などをあわせて評価することが重要です。

⑤乗り換え・解約時にデータをどこまで持ち出せるか

選定時に見落としやすいのが、将来ほかのMAへ乗り換える場合や、利用を終了する場合のデータの扱いです。

氏名、会社名、メールアドレスなどの基本情報は移行できても、Webサイトの行動履歴やスコアリング、シナリオ、フォーム、LPなどは、同じ状態で別のMAへ移せるとは限りません。

特に確認しておきたいのが、配信停止やメールの不達に関する情報です。

MAを変更した後も適切なメール配信を行うためには、こうした情報をどのように取り出し、新しいシステムへ引き継ぐのかを考える必要があります。

契約前に、次のような点を確認しておくとよいでしょう。

  • どのデータをエクスポートできるか
  • どの形式で取得できるか
  • 行動履歴をどこまで取得できるか
  • 配信停止や不達に関する情報を取得できるか
  • 解約後にデータへアクセスできる期間はあるか
  • 契約期間や解約に関する条件はどうなっているか

MAは社内のリードデータやマーケティング施策が蓄積されていくシステムです。そのため、「導入時に何ができるか」だけではなく、将来ツールを変更するときに何を引き継げるのかまで確認しておくと、長期的な運用を考えやすくなります。

ツールを決めた後の進め方については、「MAツール導入の8ステップ」で詳しく解説しています。

支援事例で見る、MAを活用して成果につなげた企業の共通点

ここまで、MAを活用するためにはツールの機能だけではなく、KPIやシナリオ、営業との連携まで含めて設計する必要があると解説してきました。

実際の支援でも、MAだけを単独で改善するのではなく、マーケティングから営業までの流れを整理し、その中でMAに担わせる役割を決めています。

ここでは、弊社が支援した2社の事例を紹介します。

事例①:広告・LP・MAを見直し、CPAを約3分の1に削減

株式会社ブリューアス様では、BtoC向けプログラミングスクールで実施していたマーケティング手法をBtoB事業にも取り入れていましたが、社内にBtoBマーケティングの経験者がおらず、戦略設計から施策の実行まで課題を抱えていました。

そこで、Google広告だけだった集客にMeta広告やMicrosoft広告を加え、媒体ごとの成果を検証しながら広告運用を改善しました。LPについても、機能説明を中心とした構成から、顧客の検討プロセスを意識した内容へ見直しています。

MAでは、Marketing Cloud Account Engagement(旧Pardot)の運用を改善し、ステップメールなどを活用して継続的にリードへアプローチできる状態を整えました。

こうした広告・LP・MAを含む施策全体の見直しにより、広告CPAは支援前の約3分の1まで削減しました。

また、MAを活用した休眠リードへのアプローチでは、一度失注した顧客への掘り起こしメールをきっかけに、大型案件の受注にもつながっています。

この事例でMAが担ったのは、新規リードの獲得そのものではなく、獲得したリードや過去に接点を持った顧客とのコミュニケーションを継続し、再び商談につながる機会をつくることでした。


BtoCマーケの“コピー&ペースト”から脱却。戦略設計と広告・LP・MAなどの全方位施策で得た成果とは

中長期のマーケティング戦略を策定し、広告の多角化とLPOを実施。Account Engagementのデータ移行とステップメール施策により、広告CPAを約3分の1に削減し、月間リード数・商談数の増加を通じた売上向上を実現。

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BtoCマーケのコピー&ペーストから脱却。全方位施策で広告CPAを支援前の約3分の1に削減のサムネイル

事例②:MAとSalesforceを活用し、マーケティングから営業までの流れを構築

株式会社CLUE様では、支援を開始した2019年当時、営業活動は行われていたものの、社内にマーケティング経験者がおらず、どのようにマーケティング投資を進めるべきかが明確になっていませんでした。

そこで、まずターゲットに合致するリード数や商談獲得数などのKPIを設定し、実際の成果を確認しながら施策を検証していきました。

広告では、Meta広告やディスプレイ広告なども活用し、LPについても機能訴求を中心とした内容から、顧客の課題を起点とした構成へ見直しています。

さらに、Marketing Cloud Account EngagementとSalesforceを導入し、マーケティングで獲得したリードの行動を営業活動へつなげる仕組みを構築しました。

その一つが、一定のWeb行動をしたリードをインサイドセールスへ自動連携する仕組みです。MA上の行動データをマーケティングだけで保有するのではなく、営業がフォローする対象を判断するためにも利用しました。

5年間の支援を通じて、マーケティング施策から継続的にリードを獲得する体制を整え、インサイドセールスチームの立ち上げにもつながっています。

この事例では、MAをメール配信だけに利用するのではなく、リード獲得後の行動を営業へつなぐ仕組みとして利用したことがポイントです。


戦略立案、施策の実行、そして人材育成。非連続な成長を続けるスタートアップのマーケ立ち上げとその裏側

顧客データで目標設定し、運用型広告を媒体選定から刷新。営業インサイトを反映したLP改修とセミナー・オウンドメディア改善により、商談・受注を創出するリードの安定獲得を実現。

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スタートアップのマーケ立ち上げ。商談・受注を創出するリードが安定獲得できる仕組みを構築のサムネイル

2社の事例から見える3つの共通点

2社では事業やターゲット、実施した施策は異なりますが、MAの活用方法には共通する部分があります。

1つ目は、MAの設定から始めるのではなく、先にマーケティング上の課題やKPIを整理していることです。何を改善するためにMAを使うのかが決まっているため、必要な機能や施策も判断しやすくなります。

2つ目は、最初からすべてを作り込むのではなく、施策を実行して得られた結果をもとに改善していることです。広告やLP、メール、営業への連携などを実際の成果を見ながら見直し、必要な施策を追加しています。

3つ目は、MAの中だけで運用を完結させていないことです。獲得したリードを継続的にフォローし、必要なタイミングで営業やインサイドセールスへつなぐところまで含めて設計しています。

MAツールを導入すること自体が成果につながるわけではありません。マーケティングから営業までのプロセスを整理し、その中でMAにどの役割を持たせるのかを決め、実際の商談・受注結果を見ながら改善することが重要です。

「やっているのに成果が出ない」状態から抜け出すために

施策を続けているのに商談が増えない、獲得したリードがなかなか商談につながらない。こうした場合は、個々の施策だけではなく、戦略から営業への引き継ぎまでの流れを見直す必要があります。Sells upでは、現状の分析から改善の優先順位整理まで支援しています。

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まとめ

MA(マーケティングオートメーション)は、見込み客の情報やWebサイトの閲覧、メールへの反応などのデータを蓄積し、そのデータをもとにメール配信やリードの抽出、営業への通知など、マーケティング活動の一部を自動化するためのツールです。

BtoBでは、最初に接点を持ってから商談に至るまでに時間がかかることがあり、その間に複数の関係者が情報収集や比較・検討を進めます。そのため、営業が直接フォローしていない期間も継続的に情報を届け、リードの行動の変化を把握する手段としてMAが活用されています。

一方で、MAは導入するだけで成果につながるものではありません。どのような課題をMAで改善するのかを整理したうえで、リードデータの管理方法や届けるコンテンツ、MQLの考え方、営業への引き継ぎ方法などを設計する必要があります。

スコアリングについても、最初から精度の高い基準を作ることが目的ではありません。属性と行動をもとに仮説を立て、営業へ引き継いだ後の商談・受注結果を確認しながら、MQLの条件や配点を見直していくことが重要です。

本記事で紹介したブリューアス様とCLUE様の事例でも、MAだけを単独で改善するのではなく、マーケティング上の課題やKPIを整理し、広告やLP、営業との連携なども含めて施策を改善してきました。

MAの役割は、メールを自動で送ることだけではありません。リードとの接点や行動を蓄積し、継続的なコミュニケーションと営業活動をつなぎながら、商談・受注の結果を次の施策へ活かしていくことが、BtoBマーケティングでMAを活用するうえで重要です。

よくある質問

マーケティングオートメーション(MA)とは何ですか?

MA(マーケティングオートメーション)とは、見込み客のデジタル行動データを集約・分析し、リード獲得から育成・選別までのマーケティングプロセスを自動化するツールです。メール配信やスコアリング、行動トラッキングなどを自動化することで、購買意欲の高い見込み客を見極め、営業に引き渡しやすくなります。

BtoBマーケティングとは何ですか?

BtoBマーケティングは、企業が法人を対象に商品・サービスを提供するビジネスで行うマーケティング活動を指します。BtoCと比べて、検討期間が半年〜数年と長く、複数の意思決定者が関わり、ターゲット市場も限定されるといった特徴があります。

BtoBとBtoCのマーケティングの違いは何ですか?

一番大きな違いは、購買意思決定プロセスの複雑さです。BtoCでは購買者本人が短期間で意思決定することが多い一方で、BtoBでは担当者・上長・決裁者・IT部門など複数の関係者が関わり、検討プロセスも長期にわたります。そのため、BtoBでは中長期的なリードナーチャリングや、データにもとづくスコアリングが特に重要になります。

BtoBマーケティングでMAを導入する際、最初に取り組むべきことは何ですか?

まずは、MQLの定義(どんな状態のリードを営業に渡すのか)について、営業部門と合意を取るところから始めることをおすすめします。ツール選定はそのあとで構いません。MQLの基準が曖昧なままだと、どのツールを入れても活用しづらくなります。あわせて、保有しているリストの件数やデータ品質、各ファネルフェーズに対応できるコンテンツの有無を確認しておくと、導入後のスタートダッシュが切りやすくなります。

MAツールを導入したのに成果が出ない場合、どこから見直せばよいですか?

MAの成果が出ない場合、多くはツールそのものではなく設計側に原因があります。優先して確認したいのは次の3点です。

  • SLAがあり、MQLが営業にきちんと引き渡されているか
  • スコアリング設計が営業の判断と合っているか
  • 配信しているコンテンツがカスタマージャーニーのフェーズに合っているか

ツールの設定を細かくいじる前に、この3つを営業と一緒に見直すことをおすすめします。

MAはどのくらいの期間で効果が出ますか?

BtoBの検討期間が長いことを踏まえると、MAの効果が数字として見えてくるまでには、一般的に数ヶ月はかかります。一方で、休眠リードの掘り起こし施策については、比較的早い段階で商談化につながるケースもあります。弊社の支援先では、適切な設計を行ったうえで運用を始めると、半年以内に商談数の改善が見られることが多い印象です。ただし、業種やリスト規模、コンテンツの充実度によって変わるため、あくまで当社支援先での傾向として参考にしていただければと思います。

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株式会社Sells up 代表取締役 武田大
株式会社Sells up 代表取締役
武田 大
株式会社AOKIにて接客業、株式会社リクルートライフスタイル(現:株式会社リクルート)にて法人営業を経験後、株式会社ライトアップでBtoBマーケティングを担当。デジタルマーケティングエージェンシーを経て2023年に株式会社Sells upを設立。戦略設計・KPI設計を起点に、リードジェネレーション、ナーチャリング、MA/SFA活用、営業連携までBtoBマーケティングを一気通貫で支援。KGI逆算のKPI設計やリードスコアリングの統計的設計、営業連携SLAの構築を強みとし、業界・規模を問わず100社以上に提供。Account Engagement SpecialistおよびTableau Desktop SpecialistのSalesforce認定資格を保有。
保有資格Salesforce Certified Marketing Cloud Account Engagement Specialist/Tableau Desktop Specialist
専門領域BtoBマーケティング/リードジェネレーション/リードナーチャリング/マーケティングオートメーション/HubSpot導入活用支援/Account Engagement導入活用支援/Marketo活用支援/インサイドセールス/統計解析によるスコアリング設計/商談化率向上/マーケティングROI改善