MAツールの導入・活用の相談はSells upへ。

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目次

マーケティングオートメーション(MA)は、リード獲得からナーチャリング、営業へのパスまでの一連のプロセスをデータに基づいて最適化し、売上創出に貢献するための仕組みです。しかし、高価なMAツールを導入したものの、「投資対効果(ROI)をどう証明すればよいのか」「どの指標を追えば成果に繋がるのか」といった悩みを抱えるBtoBマーケティング担当者は少なくありません。

上層部や営業部門から「MAの効果は何か」「売上にどの程度貢献しているのか」と問われた際、明確に回答できなければ、MAへの投資やマーケティング活動自体の評価が揺らいでしまいます。

この問いに答えるためには、MA運用の成果を客観的に評価し、改善アクションに繋げるための「共通言語」、すなわち適切なKPI(重要業績評価指標)の設定が不可欠です。

本記事では、単なる指標の羅列ではなく、事業目標から逆算した体系的なKPI設計の方法論と、それを組織の成果に繋げるための具体的な運用方法について解説します。

MA成功の分岐点:なぜKPI設定が不可欠なのか?

MAツールからは膨大なデータが得られますが、追跡すべき指標が定まっていないと、どのデータが重要なのか判断できません。KPI設定がMA活用の成否を大きく左右する理由は、主に以下の3点に集約されます。

1. 投資対効果(ROI)の可視化と説明責任の遂行

MAツールは決して安価な投資ではありません。上層部に対し、その投資がビジネスにどのようなリターンをもたらしているかをデータで示す必要があります。「売上」や「商談数」といった最終的な成果に紐づくKPIを設定することが、説明責任を果たし、継続的な予算を確保するための最初のステップです。

2. データに基づいた迅速な意思決定とPDCAの高速化

明確なKPIがあれば、施策の効果検証やボトルネックの特定が迅速に行えます。例えば、どのメール施策が商談化に寄与したのか、どのコンテンツがリード育成に効果的だったのかを把握できれば、PDCAサイクルが加速し、マーケティング活動全体の精度とスピードが向上します。

3. 部門間の連携強化と共通認識の醸成

BtoBマーケティングでは、マーケティング部門と営業部門の連携が成果創出のポイントとなります。しかし、「リードの質」などを巡って部門間で認識の齟齬が生じるケースは珍しくありません。両部門が合意したKPIを設定することで、それが「共通言語」となり、感覚的な議論ではなくデータに基づいた建設的な議論が可能になります。

【Sells upの視点】KPIは「管理」のためでなく「成長」のために設計する

KPIを設定する際、しばしば数値を管理すること自体が目的化してしまいがちです。しかし、本来KPIは事業を成長させるための手段です。Sells upでは、KPIを「現状の施策を評価し、次の成長戦略を描くための材料」と位置付けています。管理しやすい指標を選ぶのではなく、たとえ計測が難しくても、ビジネスの成長に本質的にインパクトを与える指標を見極め、それをKPIとして設計することが、MA活用を成功させる重要なポイントであると考えます。

KGI・KSF・KPIの体系的な設計フレームワーク

KPIを有効に機能させるためには、単独で考えるのではなく、KGI(最終目標)、KSF(主要成功要因)との関係性を論理的に設計することが非常に重要です。

KGI(Key Goal Indicator):最終目標の定義

KGIは、事業やマーケティング活動全体の最終的なゴールを数値で明確にしたものです。MA運用における指針となります。

例:「マーケティング由来の年間売上●●円」「新規有効商談数●件」

KSF(Key Success Factor):成功要因の特定

KSFは、KGIを達成するために何が満たされれば成功と言えるかという主要成功要因です。KGIを因数分解することで導き出されます。

例:(KGIが「売上●●円」の場合)「質の高いリード獲得数の最大化」「リードナーチャリングによる商談化率の向上」

KPI(Key Performance Indicator):プロセスの計測指標

KPIは、KSFの達成度合いを具体的な数値で測定するための指標です。KGI達成に向けた先行指標となります。

例:(KSFが「商談化率の向上」の場合)「MQL数」「MQLからSQLへの転換率」

【具体例】KGIから逆算するKPIツリーの作り方

KGI、KSF、KPIの関係性を整理し、論理的で再現性の高い設計を行うためには、「KPIツリー」の活用が効果的です。KPIツリーは、KGIを頂点に、それを構成する要素を論理的に分解し、階層構造で可視化するフレームワークです。

KPIツリーを作成するメリット

KPIツリーを作成することで、「どのKPIが、どのKSFを通じて、KGIにどのように貢献しているか」という因果関係が明確になります。これにより、施策の優先順位付けや、部門間の認識統一が容易になります。

BtoB SaaSビジネスにおけるKPIツリー具体例

ペルソナが所属するようなBtoB SaaS企業が「マーケティング由来の年間売上1億円」をKGIに設定した場合のKPIツリーの構造を見てみましょう。

  • KGI:マーケティング由来の年間売上(1億円)

    • 分解要素:新規受注数 × 平均受注単価

      • KPI:新規受注数(例:20件)

      • KPI:平均受注単価(例:500万円)

さらに「新規受注数」を分解します。

  • KPI(中間KGI):新規受注数(20件)

    • 分解要素:SQL数 × 受注率

      • KSF.1:営業プロセスの最適化

        • KPI:SQLからの受注率(例:20%)

      • KSF.2:質の高い商談の創出

        • KPI:SQL(Sales Qualified Lead)数(例:100件)

さらに「SQL数」を分解します。

  • KPI(中間KGI):SQL数(100件)

    • 分解要素:MQL数 × SQL転換率

      • KSF.3:リードナーチャリングの強化

        • KPI:MQLからのSQL転換率(例:20%)

      • KSF.4:MQL創出の最大化

        • KPI:MQL(Marketing Qualified Lead)数(例:500件)

このようにKGIを分解していくことで、最終目標達成のために「MQLを何件創出し、そこから何%をSQLへと転換させればよいか」が明確になります。MA運用においては、特にMQLや各転換率に関わるKPIのモニタリングと改善が重要となります。

MAのKPI設定:KGIから逆算する4つのステップ

MAのKPI設計は、属人的な勘や過去の慣例に頼るのではなく、論理的なプロセスに基づいて進めることが重要です。ここでは、現場で活用できる4つのステップで解説します。

Step.1:事業目標に基づきKGIを明確にする

まずは、事業計画や経営目標と整合する形でKGIを定義します。マーケティング部門単独で決めるのではなく、経営層や営業部門の責任者と協議し、組織全体で合意形成を図ることが不可欠です。

Step.2:KGI達成のためのKSF(主要成功要因)を特定する

設定したKGIを達成するために、どのような成功要因が必要かを特定します。前述のKPIツリーの考え方を活用し、KGIを構成する要素を分解したり、現状のファネルにおける主要な課題(ボトルネック)に着目したりして抽出します。

Step.3:KSFを測定するためのKPI候補をリストアップする

各KSFごとに、その進捗や成果を数値で把握できるKPI候補を洗い出します。この段階では、MAツールやSFA/CRMでデータ取得が可能かどうかも考慮しつつ、幅広くリストアップします。

Step.4:「SMARTの法則」でKPIを具体化・絞り込みする

リストアップしたKPI候補の中から、最終的に追跡する指標を絞り込みます。その際、以下の「SMARTの法則」に基づいて、具体的で行動に繋がるKPIへと磨き上げます。

  • Specific(具体的であること):誰が見ても解釈がブレない、明確な定義か。
  • Measurable(測定可能であること):継続的に計測できるか。
  • Achievable(達成可能であること):高すぎず低すぎない、現実的な目標値か。
  • Relevant(関連性があること):KGIやKSFの達成に直接貢献する指標か。
  • Time-bound(期限が明確であること):いつまでに達成すべき目標か。

例えば、単に「MQL数を増やす」ではなく、「ターゲット業種のリードに対し、四半期でMQLを100件創出する」といった形で具体化します。

【ファネル別】MAで追うべきKPI具体例と改善アクション集

BtoBマーケティングのKPIは、ファネル(購買プロセス)の各段階ごとに設定することで、ボトルネックの特定が容易になります。ここでは、各ファネルにおける代表的なKPIと、その数値を改善するための具体的なMA活用施策例をセットで解説します。

リードジェネレーション(トップファネル:見込み客の創出)

認知拡大と新規リード獲得の効率性を評価する段階です。

主なKPI

  • 新規リード獲得数
  • リード獲得単価(CPL:Cost Per Lead)
  • Webサイトのセッション数
  • コンバージョン率(CVR:資料請求、ウェビナー申込など)

KPI改善のためのMA活用アクション例

課題:CVRが低い
  • MAアクション:MAのフォーム機能を使ったEFO(入力フォーム最適化)。項目数の見直しや入力補助機能の活用。また、離脱しそうなユーザーに対して最適なコンテンツ(ホワイトペーパーなど)をポップアップで案内する。

課題:CPLが高い

  • MAアクション:獲得チャネルごとの費用対効果を分析し、投資配分を最適化。過去の失注リードや休眠顧客に対する再アプローチ(リード・リサイクル)施策をMAで自動実行し、新規獲得コストを抑制する。

リードナーチャリング(ミドルファネル:見込み客の育成)

獲得したリードの購買意欲を高め、商談化に繋げる段階です。施策の効果とリードの質を評価します。

主なKPI

  • MQL(Marketing Qualified Lead)創出数
  • メール関連指標(開封率、クリック率:CTR)
  • リードスコアの分布、一定スコア以上のリード数
  • 特定コンテンツ(ウェビナー視聴、事例ダウンロードなど)のエンゲージメント率

KPI改善のためのMA活用アクション例

課題:メールのCTRが低い

  • MAアクション:リードの属性や行動履歴に基づいたセグメンテーションを見直し、より関連性の高いコンテンツを配信。MAのA/Bテスト機能を活用し、件名やCTA(Call To Action)、配信タイミングを最適化する。

課題:MQL創出数が伸び悩む(スコアが上がらない)

  • MAアクション:リードスコアリングの基準を見直し。特定の行動(例:料金ページや事例ページの閲覧)に対する加点ルールを調整する。ステップメールやシナリオ配信を活用し、検討段階に応じた情報提供を自動化する。

商談化・受注(ボトムファネル:営業への連携と成果)

営業部門へリードを引き渡し、最終的な受注・売上への貢献度を評価する段階です。

主なKPI

  • SQL(Sales Qualified Lead)創出数(営業へパスした案件数)
  • MQLからSQLへの転換率(案件化率)
  • SQLからの受注率
  • マーケティング由来の受注金額、売上貢献額

KPI改善のためのMA活用アクション例

課題:案件化率が低い

  • MAアクション:MQLの定義や引き渡し基準について、営業部門と再合意(後述するSLAの重要性)。MAとSFA/CRMを連携し、リードの過去の行動履歴(閲覧ページ、参加ウェビナーなど)を営業担当者が容易に把握できる仕組みを構築する。ホットリード(例:料金ページ閲覧中)を検知し、即時アラートを通知する。
課題:受注率が低い
  • MAアクション:失注理由を分析し、その結果をナーチャリング施策へフィードバック。MAを活用し、商談中の顧客に対するフォローアップコンテンツ(例:導入事例、FAQ)を自動で送付し、営業活動を支援する。

【Sells upの視点】中間指標の罠:追うべきは「量」か「質」か

MA運用において、MQL数のような中間指標をKPIに設定することは一般的です。しかし、「MQLの量」だけを追求すると、質の低いリードばかりが営業に渡り、結果的に商談化率や受注率が低下するという事態を招きかねません。Sellsupでは、単なる「量」だけでなく、「質」を示す指標をKPIに組み込むことを推奨しています。例えば、「ターゲット企業からのMQL含有率」や「MQL経由の有効商談化率」などです。KGI達成から逆算し、本当にビジネスインパクトのある「質の高い」指標を見極めることが重要です。

MAの投資対効果(ROI)をどう測定するか?

MA運用の評価において、投資対効果(ROI)の測定は避けて通れないテーマです。上層部への説明責任を果たすためには不可欠な指標です。

MAにおけるROIの計算方法

MAのROIは、一般的に以下の計算式で算出されます。

ROI(%) = (マーケティング由来の利益 - マーケティング投資額) ÷ マーケティング投資額 × 100

  • マーケティング由来の利益:MAを活用した施策経由で発生した売上から原価を引いた粗利益。長期的な視点ではLTV(顧客生涯価値)を考慮する場合もあります。

  • マーケティング投資額:MAツールの利用料だけでなく、広告費、コンテンツ制作費、関連する人件費など全てのコストを含みます。

ROI測定を実現するためのデータ基盤(クローズドループレポーティング)

ROIを正確に測定するためには、「どの施策が、どれだけのコストで、最終的にいくらの利益を生み出したか」を可視化する必要があります。そのためには、MAとSFA/CRMを連携させ、リード獲得から受注までのプロセスを一気通貫で追跡できるデータ基盤(クローズドループレポーティング)の構築が前提となります。

ROIを継続的にモニタリングすることで、費用対効果の高い施策への投資判断が可能になります。

組織で成果を出すためのKPI活用法:部門間連携(SLA)の強化

MA運用はマーケティング部門単独では完結しません。特にBtoBにおいては、営業部門との連携が成果を大きく左右します。KPIは、この部門間連携を強化するためのツールとしても機能します。

KPIはマーケティングと営業の「共通言語」

マーケティング部門が追う「MQL数」と、営業部門が追う「受注数」。この間に存在する「案件化率」や「受注率」といったKPIを共通の目標として設定することで、両部門が協力して課題解決に取り組む体制が構築できます。データに基づいた共通認識を持つことで、「リードの質が低い」「フォローが遅い」といった感情的な議論を防ぐことができます。

SLA(Service Level Agreement)の重要性と合意形成

部門間の連携を円滑にするためには、KPIの設定と同時にSLAを締結することが非常に重要です。SLAとは、マーケティングと営業の間で、それぞれの役割と責任範囲を明確に合意したものです。

具体的には、以下の項目について合意形成を図ります。

  • MQL/SQLの定義:どのような条件(属性、スコア、行動)を満たしたリードをMQL/SQLと呼ぶのか。
  • リード引き渡しのルール:MQLをどのタイミングで、どのような情報と共に営業へ引き渡すのか。
  • 引き渡し後の対応ルール:営業はMQLに対して、何時間以内にアプローチし、その結果をどのようにフィードバックするのか。

SLAを締結することで、「マーケティングは質の高いリードを供給する責任」「営業は供給されたリードに対して適切にアプローチする責任」が明確になります。

【Sells upの視点】KPIとSLAは「組織の壁」を壊す具体的な手段

多くの企業で、マーケティングと営業の間には見えない壁が存在します。この壁は、抽象的なスローガンだけでは解消できません。KGIに紐づくKPIを共通目標とし、SLAによって具体的な行動ルールを定めること。この2つが揃って初めて、データに基づいた建設的な議論が可能になり、組織横断で売上を最大化する体制が実現します。MAツールは、このKPI計測とSLA遵守状況を可視化するための基盤となります。

【成熟度別】貴社のフェーズに合わせたKPI設定の考え方

全ての企業が最初から高度なKPIを設定・運用できるわけではありません。MAの導入状況や組織の成熟度によって、注視すべきKPIは異なります。自社のフェーズに合わせた現実的な目標設定が、着実な成長に繋がります。

導入初期:データ蓄積とプロセスの可視化

MAを導入したばかりの段階では、まずはデータに基づいた現状把握と、マーケティングプロセスの可視化に注力します。

  • 注視すべきKPI:リード獲得数、保有リード数、メール開封率・クリック率など、基本的な指標。

  • 目的:各施策の効果を定量的に把握し、ファネル全体のボトルネックを特定する。

運用定着期:効率化と商談化率の向上

MA運用が軌道に乗り、データが蓄積されてきた段階では、施策の効率化と質の向上を目指します。

  • 注視すべきKPI:MQL数、SQL数、案件化率、CPL(リード獲得単価)など。

  • 目的:スコアリングやナーチャリングシナリオを最適化し、より質の高い商談を効率的に創出する。部門間連携(SLA)の運用を開始する。

高度活用期:ROIやLTVの最大化

部門横断でのMA活用が進み、より経営的な視点での成果が求められる段階です。

  • 注視すべきKPI:マーケティング由来の売上貢献額、マーケティングROI、LTV(顧客生涯価値)、CAC(顧客獲得単価)など。

  • 目的:マーケティング投資全体の最適化を図り、事業成長への貢献度を最大化する。

KPI運用を成功に導く分析と改善のサイクル

KPIは設定して終わりではなく、継続的な運用と分析によってはじめて価値を発揮します。数値の変動から課題を抽出し、素早く改善アクションに繋げることが求められます。

定期的なモニタリング体制の構築(ダッシュボード活用)

KPIの進捗状況を関係者全員がリアルタイムで把握できる体制を整えることが、KPI運用の基本です。

  • MAやSFA/CRMのダッシュボード機能を活用し、KPIを可視化する。
  • 週次・月次単位での定例レビューを実施する。
  • マーケティングと営業が合同で参加する会議体を設け、双方の視点から数値を確認する。

数値変動から課題を特定し、次のアクションへ繋げる

単なる数値の増減報告で終わらせてはいけません。KPIが変動した場合、必ずその要因を深掘りし、次のアクションを決定します。

  • KPIの変動要因について仮説を立て、データを分析する。(例:「なぜMQL数が減ったのか?」「どのチャネルからの流入が影響したのか?」)
  • 施策ごとの効果検証を行い、改善案を具体的に立案する。
  • 改善アクションを実行し、その結果を次回のレビューで評価する。

このPDCAサイクルを高速で回すことが、MA運用の精度を高めるポイントです。

【Sells upの視点】KPIはMA運用の「指針」。数値の裏側にある「なぜ」を深掘りする

KPIは、MA運用の方向性を示す「指針」のようなものです。重要なのは、表面的な数値の良し悪しに一喜一憂することではなく、その数値の裏側にある顧客行動やプロセスの変化を読み解くことです。例えば、MQL数が増加しても、SQL数や受注率が低下している場合、数値の裏にある「なぜ」を深く考察します。データが示す事実に基づき、建設的に議論し、組織全体で改善に取り組む姿勢が、データドリブンな文化を醸成します。

MAのKPI設定で陥りがちな3つの失敗と解決策

KPI設計・運用の現場では、以下のような失敗がよく見受けられます。代表的な失敗例とその解決策を整理します。

失敗例1:事業目標と連動しない指標を追ってしまう

  • 具体例:KGIが「売上向上」であるにもかかわらず、サイトのPV数やメール配信数といった、売上との因果関係が不明瞭な中間指標ばかりをKPIとして追ってしまう。

  • 解決策:必ずKGIから逆算し、KPIツリーを作成して論理的な構造を可視化する。「売上」や「商談化」に直結する指標を優先的に設定する。

失敗例2:KPIの数が多すぎて管理・分析しきれない

  • 具体例:あれもこれもとKPIを10項目以上設定してしまい、現場が数値の集計やレポーティングに追われ、肝心の分析や改善活動に時間が割けなくなる。

  • 解決策:現時点のフェーズにおいて本当に重要な3〜5項目程度にKPIを集約する。優先順位を明確にし、管理可能な範囲で運用を開始する。

失敗例3:設定しただけで、改善アクションに繋がっていない

  • 具体例:KPIが毎月報告されるだけで、数値が未達の場合でも具体的な課題分析や改善策が議論されず、PDCAサイクルが回っていない。

  • 解決策:KPIレビューの場では、「現状報告→要因分析→改善案→次回アクション」を必ずセットで議論するルールを設ける。レビューの目的を「報告」ではなく「意思決定」と位置付ける。

まとめ

マーケティングオートメーションの成果を最大化するためには、自社のビジネス目標(KGI)から逆算した体系的なKPI設計が不可欠です。単に指標を設定するだけでなく、KPIツリーを用いて論理構造を整理し、ファネル階層ごとのボトルネックを特定することが成功のポイントとなります。

また、KPIはマーケティング部門と営業部門を繋ぐ「共通言語」であり、SLAとセットで運用することで、組織の壁を越えた連携体制を構築できます。さらに、投資対効果(ROI)の測定や、自社の成熟度に合わせた段階的なKPI設定も重要です。

定期的なモニタリング・分析・改善のサイクルを回していくこと。これが、データに裏打ちされたMA運用を実現し、ROIを高めるための確実なアプローチです。

Sells upでは、貴社の事業戦略に基づいたKPI設計から、MAツールの運用定着、部門間連携の強化までを一貫してサポートしています。MAのKPI設計・運用に課題を感じている場合は、ぜひお気軽にご相談ください。

MAツールの導入・活用の相談はSells upへ。

MAツールの導入や、導入後の成果最大化に課題をお持ちでしたら、ぜひSells upにご相談ください。50社以上の導入・活用を支援してきた担当者が貴社の状況・目標に向き合い、最適なツールの導入プラン / 統計知識を用いた活用プラン描き、戦略策定から実装 / 実行 / 効果測定までをご支援いたします。

株式会社Sells up
武田 大
株式会社AOKIにて接客業を、株式会社リクルートライフスタイル(現:株式会社リクルート)にて法人営業を経験した後、株式会社ライトアップでBtoBマーケティングを担当。その後、デジタルマーケティングエージェンシーにてBtoBマーケティングの戦略設計/施策実行支援、インサイドセールスをはじめとしたセールスやカスタマーサクセスとの連携を通じたマーケティング施策への転換といった支援を行い、2023年に株式会社Sells upを設立。BtoBマーケティングの戦略設計/KPI設計はもちろん、リードジェネレーション施策やナーチャリング、MA/SFA活用を支援し、業界/企業規模を問わずこれまでに約80社以上の支援実績を持つ。Salesforce Certified Marketing Cloud Account Engagement Specialist/Tableau Desktop SpecialistのSalesforce認定資格を保有。