Account Engagement(旧Pardot)は、Salesforceが提供するBtoBマーケティング向けのMAツールです。見込み顧客の行動を記録し、その情報をもとに継続的なコミュニケーションや営業への引き渡しを支援します。
一方で、設定項目が多く、「何から始めればよいのか分からない」「初期設定に時間がかかる」「メール配信だけで活用が止まっている」といった状態になりやすいツールでもあります。
こうした状況を避けるには、機能を一つずつ覚えるよりも、初期設定、プロスペクト管理、施策実行、営業連携、効果測定という順序で運用の土台を整えることが重要です。
本記事では、BtoBマーケティングを100社以上支援してきたSells upが、Account Engagementの導入後に進めたい内容を5つのステップに分けて解説します。
ツールそのものの機能や価格を先に確認したい場合は、
Account Engagementの機能と価格で解説しています。
Account Engagement(旧Pardot)とは?導入の目的と役割
Account Engagementは、Salesforceが提供するBtoBマーケティング向けのMAツールです。まずは、BtoBマーケティングにおいてどのような役割を担うのかを整理します。
BtoBマーケティングにおけるAccount Engagementの役割
Account Engagementを導入する目的は、メール配信やフォーム作成を自動化することだけではありません。マーケティングで得た見込み顧客の情報や行動履歴を営業活動につなげ、継続的に活用できる仕組みを整えることが重要です。
BtoBでは、見込み顧客がWebサイトやメール、資料、ウェビナーなど、複数の接点を通じて情報収集することがあります。こうした行動を営業担当者だけで把握するのは難しく、どの見込み顧客を優先して確認するか判断しづらいこともあります。
Account Engagementでは、主に次のような形で見込み顧客の情報を活用できます。
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見込み顧客の行動を記録する:Webサイトの閲覧や資料ダウンロード、メールへの反応などを記録します。
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行動や属性を評価する:スコアリングやグレーディングを使い、見込み顧客の行動や自社ターゲットとの適合度を整理します。
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継続的な情報提供を自動化する:見込み顧客の属性や行動に応じて、メール配信などのコミュニケーションを自動化します。
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営業へ引き渡す対象を整理する:あらかじめ設定した条件をもとに、営業が確認する見込み顧客を抽出します。
特に、Salesforce CRMと連携できる点はAccount Engagementの特徴です。マーケティング側で蓄積した情報をSalesforce上でも確認できるため、営業担当者が見込み顧客の行動履歴を踏まえて対応しやすくなります。
PardotからAccount Engagementへの名称変更について
Pardotは、2022年4月に「Marketing Cloud Account Engagement」へ名称が変更されました。現在は「Account Engagement」と呼ばれることが一般的です。
名称は変わりましたが、Pardotとして提供されていたBtoBマーケティング向けの機能を引き継いでいます。そのため、現在でも過去の記事や社内資料では「Pardot」という名称が使われていることがあります。
2026年9月時点では、Growth+・Plus+・Advanced+・Premium+の4つのエディションがあり、Growth+からAdvanced+までは10,000件、Premium+は75,000件の取引先責任者枠を含む構成です。枠は運用の前提になるため、自社が保有している件数と照らし合わせておきます。
Account Engagement活用の5つのステップ
Account Engagementは多機能なため、導入直後は「何から始めればよいのか」と迷いやすいツールです。
すべての機能を一度に使おうとするのではなく、目的に沿って順番に設定・運用していくことで、必要な作業を整理しやすくなります。
本記事では、次の5つのステップに分けて進めます。
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初期設定:データ計測やSalesforceとの連携に必要な設定を行い、Account Engagementを運用するための基盤を整えます。
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プロスペクト管理の設計:見込み顧客(プロスペクト)の情報を整理し、営業担当者が目を通すプロスペクトを選ぶ基準を定めます。
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最初のマーケティング施策を実施する:フォームやメールを作成し、まずはシンプルな施策に取り組みます。
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営業部門との連携方法を定める:プロスペクトを営業に引き渡す際に、どのような条件を満たしている必要があるかを決めます。
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効果を測定して改善する:施策の結果を調べたうえで、配信内容や営業との連携に関する条件などを見直します。
この5つは独立した作業ではなく、前のステップで決めた内容を次のステップで利用する関係にあります。
順番に進めることで、設定や運用が止まったときにも、どの部分を見直せばよいのか判断しやすくなります。
本格的な運用を始める前に確認しておきたいこと
Account Engagementは、メール配信やWebサイト上の行動データ、Salesforceとの連携を中心に活用される製品です。利用できるチャネルや機能は、契約しているエディションやアドオンによって異なります。
そのため、自社に合うかどうかを判断する際は、BtoBかBtoCかだけでなく、
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顧客がどのように情報収集・比較検討するのか
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営業担当者がどの段階から関与するのか
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どのチャネルをマーケティングで利用するのか
といった点も確認しておく必要があります。
また、Growth+からAdvanced+までは10,000件の取引先責任者枠を含む構成です。保有件数が増えれば追加費用が発生する場合があるため、どのプロスペクトを保持するのか、どのタイミングで整理するのかも運用前に決めておきます。
さらに、Account Engagementを導入しても、
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何を達成したいのか決まっていない
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配信対象となるリードが十分にない
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継続して提供できるコンテンツがない
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運用担当者が決まっていない
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営業との連携方法が決まっていない
といった状態では、設定を増やしても活用が進みにくくなります。
機能を設定する前に、まず目的と運用体制を整理しておくことで、その後の手戻りを減らしやすくなります。
ここからは、各ステップの進め方を順に解説します。
Step.1:導入したら最初に行う初期設定
Account Engagementを導入したら、まずデータ計測やSalesforce連携、メール配信に必要な初期設定を行います。
ここで設定した内容は、その後のプロスペクト管理やスコアリング、営業連携にも影響します。設定後に修正すると既存データや運用ルールの見直しが必要になることもあるため、最初に必要な項目を整理しておきましょう。
初期設定は、大きく「技術的な設定」と「マーケティング運用に必要な設定」の2つに分けて進めます。
技術的な設定項目
まずは、Account Engagementでデータを正しく計測・連携するための設定を行います。WebサイトやDNS、Salesforce側の設定が必要になるため、必要に応じて社内のIT部門やWebサイト管理担当者とも連携して進めます。
トラッキングコードを設置する
Account Engagementのトラッキングコードを、自社Webサイトの計測対象ページに設置します。
これにより、Webサイトの閲覧などの行動を記録できるようになります。
コードを設置した後は、管理画面上で実際にアクセスが記録されているかを確認します。タグを設置しただけで完了とせず、対象ページで正しく計測できているところまで見届けます。
トラッカードメインを設定する
Webサイト上の行動を計測するために、トラッカードメインも設定します。
自社ドメインのサブドメインをトラッカードメインとして利用することで、自社ドメインを使った計測やリンク管理ができます。
複数のトラッカードメインを利用する場合は、メール配信に使用するドメインと、メール本文に設定するリンクのドメインにも注意が必要です。
設定内容によっては、メールをクリックしたプロスペクトとWebサイト上の行動を正しく紐づけられないことがあります。
Salesforceコネクタを設定する
Account EngagementとSalesforceを連携するために、Salesforceコネクタを設定します。
連携後は、Account Engagementのプロスペクト情報と、Salesforceのリードや取引先責任者などのデータを同期できます。
設定時には、少なくとも次の点を確認します。
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Salesforceとの接続が正常に動作しているか
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どの項目を同期するのか
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同じ項目が双方で更新された場合に、どちらの値を優先するのか
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Salesforceのリード・取引先責任者とAccount Engagementのプロスペクトをどのように管理するのか
Salesforce連携では、単に接続するだけでなく、どのデータをどちらのシステムで管理するのかを先に決めておきます。
メールドメインを設定する
Account Engagementからメールを配信する場合は、送信元ドメインの認証設定も行います。
送信ドメインの認証状況を確かめ、SPF・DKIM・DMARCなど、メール配信に必要な認証設定を行います。
これらの設定にはDNSの変更が必要になるため、DNSを管理している担当者を事前に確認しておくと進めやすくなります。
設定後は、GmailやOutlookなど複数の受信環境でテストメールを送り、正常に受信できるかを確認します。
マーケティング運用に必要な設定項目
技術的な接続が完了したら、実際の運用に必要な項目や権限を設定します。
ユーザーと権限を設定する
Account Engagementを複数人で利用する場合は、担当者ごとに必要な権限を設定します。
管理者、マーケティング担当者、営業担当者など、役割によって必要な操作範囲は異なります。
必要以上の権限を付与するのではなく、
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データを閲覧できる範囲
-
編集できる範囲
-
メールを作成・送信できる範囲
-
データをインポート・エクスポートできる範囲
などを整理したうえで設定します。
カスタム項目の同期を設定する
Salesforceで独自に管理している項目をAccount Engagementでも利用したい場合は、カスタム項目を作成して同期します。
たとえば、
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業種
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従業員規模
-
利用している製品
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顧客区分
-
商談やフォローに必要な独自情報
などが考えられます。
これらの項目は、プロスペクトの絞り込みやメール配信条件、営業連携の判断などにも利用できます。
ただし、利用予定のない項目まで増やすと管理が複雑になるため、どの施策や判断に使う項目なのかを確認したうえで追加します。
必要に応じてスコアリングカテゴリを設定する
複数の製品やサービスを扱っている場合は、スコアリングカテゴリを使う方法があります。
通常のスコアとは別に、製品やサービスごとの行動を分けて集計できるため、「どのサービスに関連する行動が多いのか」を確認しやすくなります。
たとえば、A製品とB製品を扱っている企業であれば、それぞれの関連ページやコンテンツへの接触を別々に集計するといった使い方ができます。
すべての企業で必要な機能ではないため、製品数や営業への連携方法に応じて利用を判断します。
カテゴリの分け方やスコアの減衰の考え方は、
スコアリングカテゴリの設定方法で解説しています。
初期設定でつまずきやすい3つのポイント
初期設定では、設定項目そのものだけでなく、その後の運用を想定して進めることが重要です。
弊社が支援する場合も、特に注意しているのは次の3点です。
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設定後に必ず動作を確認する
トラッキングコードやSalesforce連携は、設定しただけでは正常に動いているか判断できません。テスト用のデータを使い、計測や同期が意図したとおりに行われているかを検証します。 -
設定内容と理由を記録する
「どの項目を同期しているのか」「なぜこの条件にしたのか」まで記録しておくと、担当者が変わった場合でも運用を引き継ぎやすくなります。 -
営業部門と早い段階で認識を合わせる
Salesforceへどの情報を連携するのか、営業がどの情報を見るのかは、マーケティングだけでは決められません。初期設定の段階から営業担当者と確認しておくことで、後から項目や運用ルールを大きく変更する手間を減らせます。
初期設定では、できるだけ多くの機能を有効にすることよりも、今後の運用に必要なデータを正しく取得・連携できる状態をつくることが重要です。
Step.2:見込み顧客(プロスペクト)管理の基本と設計
初期設定が完了したら、次は見込み顧客のデータを管理し、営業やマーケティングが確認する対象を整理するための仕組みを設計します。
Account Engagementでは、見込み顧客を「プロスペクト」と呼びます。
プロスペクトの登録とリスト管理
プロスペクトをAccount Engagementに登録する主な方法は、次の3つです。
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フォーム経由で登録する:Webサイトの資料請求や問い合わせフォームなどからプロスペクトを登録します。
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CSVファイルをインポートする:展示会で獲得した名刺情報や、既存の顧客リストなどをまとめて登録する際に利用します。
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手動で登録する:管理画面から直接入力します。少数のデータやテスト用のプロスペクトを登録する際に利用します。
登録したプロスペクトは、「リスト」を使って目的ごとに整理します。
特定の条件に合致するプロスペクトを自動で抽出・更新したい場合は、「ダイナミックリスト」を利用できます。たとえば、業種や役職、特定ページの閲覧、フォーム送信などの条件を組み合わせて対象を管理できます。
スコアリングとグレーディングの違いを理解する
Account Engagementには、プロスペクトを評価する方法として「スコアリング」と「グレーディング」があります。
スコアリングは主に行動、グレーディングは主に属性を見るための仕組みです。それぞれ役割が異なるため、分けて考える必要があります。
スコアリング:行動を数値で整理する
スコアリングは、プロスペクトの行動に対して点数を付ける仕組みです。
たとえば、
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料金ページを閲覧した:+10点
-
資料をダウンロードした:+50点
-
メールをクリックした:+5点
といったルールを設定できます。
スコアは、どのプロスペクトを優先して確認するかを整理するための判断材料として利用します。
ただし、スコアが高いことと、購買意欲が高いことは同じではありません。
Webサイトの閲覧や資料ダウンロードは関心を示す材料にはなりますが、それだけで具体的な検討状況まで判断することはできません。
グレーディング:属性から自社との適合度を評価する
グレーディングは、業種や企業規模、役職などの属性情報をもとに、自社が想定する顧客像との適合度を評価する仕組みです。
Account Engagementでは、FからA+までのグレードで表示されます。
たとえば、
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対象としている業種に該当する
-
想定している企業規模に当てはまる
-
対象部署や役職に該当する
-
競合企業に該当する
といった条件を設定し、自社のターゲットにどの程度合っているかを整理します。
標準ではプロスペクトにDのグレードが設定され、プロファイルで定義した条件との一致状況によって評価が変わります。運用を始める際は、標準設定をそのまま使うのではなく、自社が重視する属性に合わせて条件を見直します。
スコアリングとグレーディングを組み合わせる
スコアリングとグレーディングは、どちらか一方だけで営業へ引き渡す対象を決める必要はありません。
たとえば、
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自社のターゲット属性に合っている
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直近で特定のページを複数回閲覧している
-
資料をダウンロードしている
といった複数の条件を組み合わせることで、営業が優先して確認する対象を整理できます。
重要なのは、「高スコアだから営業へ渡す」「グレードが高いから商談化しやすい」と単純に判断するのではなく、自社の営業プロセスに合った条件を設計することです。
スコアリングとグレーディングの設計方法
スコアリングやグレーディングは、Account Engagementの標準設定をそのまま利用するのではなく、自社の顧客や営業プロセスに合わせて調整します。
設計する際は、どのような企業・担当者を狙うのか、どの行動を営業が確認する材料とするのかを、営業部門とすり合わせることが重要です。
たとえば、
-
受注した企業に共通する業種や企業規模
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商談につながったリードが事前に閲覧していたページ
-
問い合わせ前にダウンロードされやすい資料
-
営業が実際に「確認したい」と考える行動
などを確認しながら条件を決めます。
受注データが一定量蓄積されている場合は、行動と受注との関係を統計的に確認する方法もあります。
弊社では、受注したリードとそうでないリードの行動を比較し、ロジスティック回帰を用いて配点を検討することがあります。
RFE(Recency・Frequency・Engagement)の設計例では、
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Engagement:0.45
-
Recency:0.385
-
Frequency:0.165
という重みを使用しています。
また、支援先によっては、
-
属性スコア20点以上かつ行動スコア40点以上
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RFEスコア0.75以上
-
直近7日以内に一定の行動がある
といった条件を営業連携の判断材料としています。
これらはSells upの支援で使用している設計例であり、一般的な基準ではありません。
自社の商談・受注データや営業からのフィードバックをもとに、継続して調整する必要があります。
Account Engagement上でのスコアリングの仕組みと設定手順は、
スコアリングの仕組みと設定手順で解説しています。
スコアリングはシンプルに始める
スコアリングでは、最初から細かいルールを大量に設定しないことも重要です。
条件が複雑になるほど、なぜそのスコアになったのかを説明しにくくなり、営業側でも判断材料として使いづらくなります。また、運用後にどのルールを見直すべきか分かりにくくなることもあります。
まずは、次のようなシンプルな条件から始めます。
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明確なCVをした:問い合わせや資料請求など、営業が確認したい行動にスコアを付与する
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重要なコンテンツを閲覧した:料金ページや導入事例など、検討時に見られやすいページへの接触を評価する
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直近に行動している:過去の累積スコアだけではなく、最近の行動も確認する
ただし、これらの行動があったからといって、検討意欲が高いと断定できるわけではありません。
まずは営業が確認する対象を絞るための条件として運用し、実際にどのリードが商談につながったのかを見ながら調整していきます。
Step.3:最初のマーケティング施策を設計・実行する
データ管理の仕組みが整ったら、具体的なマーケティング施策を実行します。
Account Engagementは多機能ですが、導入初期から複雑な施策を組む必要はありません。まずは対象や目的を絞り、シンプルな施策から始めたほうが、設定や効果測定を進めやすくなります。
最初はシンプルな施策から始める
導入初期は、ツールの操作に慣れながら、設定した施策が意図したとおりに動くことを確認することが重要です。
たとえば、ホワイトペーパーをダウンロードした見込み顧客への自動フォローであれば、次のような流れで始められます。
施策例:ホワイトペーパーダウンロード後の自動フォロー
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目的:ホワイトペーパーをダウンロードした見込み顧客に、関連情報を継続して届ける
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流れ
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見込み顧客がLPからホワイトペーパーをダウンロードする
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自動でサンキューメールを送信する
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数日後に関連する事例や記事を案内する
-
一定の条件を満たした場合は営業担当者へ通知する
-
このような施策であれば、フォーム、メール、完了アクション、Engagement Studioなど、Account Engagementの基本機能を一通り使いながら運用を確認できます。
コンテンツと受け皿を作成する
施策を実行するためには、フォーム、ランディングページ(LP)、メールなどのコンテンツを用意します。
ランディングページ(LP)を作成する
Account Engagementには、ランディングページを作成する機能があります。
テンプレートを利用しながらページを作成し、必要に応じてフォームを埋め込みます。
公開前には、
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PCやスマートフォンで表示が崩れていないか
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フォームが正しく送信できるか
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サンクスページへ遷移するか
-
設定したリンクが正しく動作するか
などを確認します。
LPの作成手順とCVRを上げるための調整は、
ランディングページの作成手順で解説しています。
フォームを作成する
フォームは、見込み顧客の情報を取得し、Account Engagementにプロスペクトとして登録するための入口になります。
設定時には、主に次の点を確認します。
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入力項目を必要な範囲に絞る:取得したい情報を整理し、施策に不要な項目まで増やさない
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サンクスページを設定する:送信後に表示するページや資料ダウンロードページを設定する
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完了アクションを設定する:フォーム送信後に自動で行う処理を設定する
ホワイトペーパーの場合は、たとえば次のような完了アクションを設定できます。
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自動返信メールを送信する
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特定のリストへ追加する
-
スコアを付与する
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営業担当者へ通知する
ただし、すべてのフォーム送信を営業へ通知する必要はありません。資料ダウンロードのような情報収集段階のフォームであれば、企業属性やその後の行動も確認したうえで営業連携する方法もあります。
メールを作成する
メールは、プロスペクトとの継続的な接点をつくるために利用します。
配信設定の手順や完了アクションの組み方、配信後の効果測定は、
メール配信の設定手順で解説しています。
作成時には、次のような点を確認します。
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件名:誰に何を伝えるメールなのかが分かる内容にする
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差し込み項目:必要に応じて氏名や会社名などを差し込む
-
CTA:メールを読んだ後に取ってほしい行動を明確にする
差し込み項目を使うこと自体が目的ではなく、相手にとって必要な情報を適切なタイミングで届けることが重要です。
Engagement Studioでナーチャリングを自動化する
Engagement Studioは、プロスペクトに対する継続的なメール配信や条件分岐を設定できる機能です。
フォームから登録されたプロスペクトに対して、一定の期間を空けながら情報を届けたり、行動に応じて次の処理を変えたりできます。
どのような分岐でシナリオを組むかは、
シナリオ設計の考え方と具体例で解説しています。
シナリオを先に設計する
Engagement Studioを操作する前に、
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誰を対象にするのか
-
何を届けるのか
-
どのタイミングで届けるのか
-
どの条件で次の処理を変えるのか
を整理します。
Engagement Studioでは、主に次の3つの要素を組み合わせてシナリオを作成します。
-
アクション:メール送信、リストへの追加、スコアの変更などを実行する
-
トリガー:メールのクリックやフォーム送信など、プロスペクトの行動をもとに分岐する
-
ルール:スコアやグレード、項目の値などをもとに分岐する
ツール上で直接作り始めるのではなく、先に簡単なフローとして整理しておくと設定しやすくなります。
待機時間と分岐を設定する
Engagement Studioでは、プロスペクトの反応や条件に応じて次の処理を変えられます。
たとえば、
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資料ダウンロード後、3日空けて関連事例を送る
-
メールをクリックした人には次のコンテンツを案内する
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一定の条件を満たした人を別のリストへ追加する
といった設定ができます。
一方で、メールの開封だけをもとに細かく分岐させると、シナリオが複雑になりやすくなります。最初は、クリックやフォーム送信など、次の対応につなげやすい行動を中心に設計すると管理しやすくなります。
最初から多くの機能を使わない
Account Engagementを導入すると、スコアリング、Engagement Studio、完了アクション、ダイナミックリストなど、複数の機能を使いたくなることがあります。
ただし、最初から多くの条件や分岐を設定すると、どの施策が機能しているのか判断しづらくなります。
特にEngagement Studioでは、分岐が増えるほど、
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設定ミスに気づきにくい
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テストに時間がかかる
-
どの分岐が成果につながったのか判断しにくい
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修正時の影響範囲が広がる
といった問題が起こりやすくなります。
まずは「対象となるリストに2〜3通のメールを送る」といったシンプルな施策から始め、結果を確認しながら必要な条件や分岐を追加していきます。
Step.4:営業部門との連携を設計し、仕組み化する
Account Engagementを商談や受注につなげていくには、マーケティング部門と営業部門の連携を設計しておく必要があります。
MAツールを導入しても、「マーケティング部門だけで運用が完結している」「営業へリードを渡しても対応されない」といった状態では、蓄積したデータを十分に活用できません。
ここでは、営業へ引き渡す条件の決め方から、Salesforceへの連携、引き渡し後のフィードバックまでを整理します。
MQLの定義と営業連携の流れを決める
まず決めるのは、「どのような状態の見込み顧客を営業へ引き渡すのか」という基準です。
マーケティング側で一定の条件を満たし、営業が確認する対象として定義したリードをMQL(Marketing Qualified Lead)として扱います。
MQLの定義を決める
MQLの条件には、Step.2で整理したスコアやグレード、特定の行動などを組み合わせます。
たとえば、
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スコアが100点以上かつグレードがB以上
-
問い合わせフォームを送信した
-
対象業種に該当し、直近で料金ページを複数回閲覧した
といった条件が考えられます。
ただし、これらはあくまで設計例です。スコアが一定以上だからといって、必ずしも具体的な検討が進んでいるとは限りません。
自社ではどの状態をMQLとするのかを、営業プロセスに合わせて決めます。
営業部門と合意してから設定する
MQLの定義は、マーケティング部門だけで決めないことが重要です。
マーケティング側では「営業に渡したいリード」と判断していても、営業側では「まだ情報が足りない」「この条件では対象が広すぎる」と感じることがあります。
そのため、次の流れで基準を決めます。
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過去の商談・受注を振り返る:どのような企業や行動が商談につながっていたのかを確認する
-
営業へヒアリングする:どのような条件なら優先して確認したいのかを聞く
-
基準のたたき台を作る:マーケティング側で条件案を作成する
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営業とすり合わせる:対象が広すぎないか、逆に絞りすぎていないかを確認する
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条件を明文化する:合意した内容をMQLの定義として記録する
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運用後に見直す:商談化率や営業からのフィードバックをもとに調整する
一度決めたMQLの条件を固定するのではなく、実際の結果を見ながら更新していきます。
Salesforceへの連携と通知を設定する
MQLなど、営業が確認する条件を決めたら、その情報をSalesforceへ連携します。
Account Engagementでは、完了アクションやオートメーションルールなどを使い、条件に応じた処理を設定できます。
たとえば、
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Salesforce上のリードや取引先責任者と情報を同期する
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条件に該当したプロスペクトを営業担当者へ割り当てる
-
営業担当者へ通知する
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必要に応じてフォロー用のタスクを作成する
といった運用が考えられます。
どこまで自動化できるかは、Account EngagementとSalesforce側の設定や運用方法によって異なります。
重要なのは、自動化すること自体ではなく、条件に該当したリードを誰が確認し、次に何をするのかまで決めておくことです。
通知だけを設定しても、その後の対応ルールがなければ営業連携は安定しません。
営業担当者が確認する情報を決める
営業へ引き渡す際は、氏名や会社名といった基本情報だけでなく、Account Engagementに蓄積された行動履歴も判断材料として利用できます。
Salesforce上では、設定に応じてEngagement Historyなどから、プロスペクトのマーケティング活動を確認できます。
たとえば、
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どのWebページを閲覧したか
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どの資料をダウンロードしたか
-
どのメールをクリックしたか
-
どのフォームを送信したか
-
どのウェビナーやキャンペーンに接触したか
といった情報です。
これらの情報を確認することで、営業担当者は初回連絡の前に仮説を立てやすくなります。
たとえば、特定の製品ページや関連資料を閲覧している場合、そのテーマに関心を持っている可能性を踏まえて会話を始めることができます。
ただし、行動履歴だけで相手の課題や検討状況を断定することはできません。あくまで会話のきっかけや確認事項を考えるための材料として利用します。
引き渡した後に誰がいつまでに対応するかというルールの決め方は、
リードを引き継ぐルールの設計手順で解説しています。
営業からマーケティングへ結果を戻す仕組みをつくる
営業へリードを渡した後は、その結果をマーケティングへ戻せる状態にしておきます。
たとえば、
-
商談につながった
-
今回は対象外だった
-
導入時期が先だった
-
予算が合わなかった
-
連絡が取れなかった
-
まだ継続フォローが必要だった
といった結果を記録します。
Salesforce上では、リード状況や商談情報、独自項目などを使って管理できます。
重要なのは、「良いリードだった」「質が低かった」といった抽象的なフィードバックだけで終わらせないことです。
対象外だったのであれば、その理由まで記録することで、
-
MQLの条件を見直す
-
グレーディングの基準を変更する
-
スコアリングの配点を調整する
-
ナーチャリング対象へ戻す
-
配信するコンテンツを見直す
といった改善につなげられます。
営業へ渡したリードがその後どうなったのかまで確認できる状態をつくることで、マーケティング施策と営業活動を継続的に見直しやすくなります。
マーケティングと営業の連携が止まりやすい3つのパターン
Account Engagementを導入しても、マーケティングと営業の連携がうまく進まないことがあります。
特に起こりやすいのは、次の3つです。
MQLの定義が曖昧になっている
マーケティング側だけで基準を決めると、営業側が「なぜこのリードを確認する必要があるのか」を理解できないことがあります。
MQLの条件を営業と共有し、実際の商談化状況を見ながら定期的に見直します。
営業へ渡した後の結果が戻ってこない
リードを渡した後の結果が分からなければ、MQLやスコアリングの条件が適切だったのかを判断できません。
Salesforce上で対応結果を記録し、マーケティング側でも確認できる運用を決めておきます。
営業側の入力負担が大きいと定着しにくいため、必要な項目を絞ることも重要です。
営業担当者が行動データを活用していない
Account Engagementにデータが蓄積されていても、営業担当者がどこを見ればよいのか分からなければ活用されません。
たとえば、
-
初回連絡前にどの情報を見るのか
-
Web閲覧履歴をどのように会話へつなげるのか
-
どの行動があった場合に優先して確認するのか
といった具体的な使い方を共有します。
Account EngagementとSalesforceを連携するだけでは、マーケティングと営業の連携が完成するわけではありません。
誰を、どの条件で、誰に渡し、いつまでに対応し、その結果をどのように戻すのかまで決めておくことで、データを次の施策や営業活動に活かしやすくなります。
Step.5:施策の効果を測定し、改善につなげる
マーケティング施策は、実行して終わりではありません。結果を確認し、次の施策や運用の改善につなげます。
また、Account Engagementの導入効果を社内で説明するためには、メールの開封率やクリック率だけでなく、MQLや商談、受注まで確認できる状態を整えておくことが重要です。
初期段階で確認したいKPIと確認場所
運用初期から多くの指標を追うと、どこを改善すべきか判断しにくくなります。
まずは「リード獲得」「リード育成」「営業への貢献」の3つに分けて確認します。
1. リード獲得の状況を確認する
最初に、フォームやランディングページからどの程度リードを獲得できているかを確認します。
-
確認するKPI:新規プロスペクト数、フォーム送信数、フォームのCVR
-
確認場所:Account Engagementのフォームレポート、ランディングページレポート
-
確認する内容:どのコンテンツやフォームからプロスペクトが増えているか、どこで送信につながっていないか
たとえば、LPへの流入はあるもののフォーム送信が少ない場合は、フォームの入力項目やページ内の訴求などを確認します。
ただし、リード獲得数だけで施策を評価するのではなく、その後にMQLや商談へ進んでいるかもあわせて確認します。
2. リード育成の状況を確認する
次に、メール配信やEngagement Studioによる継続的な情報提供が、どのように反応されているかを確認します。
-
確認するKPI:メールの開封率、クリック率、Engagement Studio内の反応、MQL創出数
-
確認場所:Account Engagementのメールレポート、Engagement Studioのレポート
-
確認する内容:どのメールがクリックされているか、どの段階で反応が減っているか、MQLにつながっているか
メールの開封率が低い場合は件名や配信対象、クリック率が低い場合は本文やCTAなど、指標に応じて確認する箇所を分けます。
ただし、開封率やクリック率が高いこと自体が商談や受注を意味するわけではありません。メールへの反応は、その後の行動や商談状況とあわせて確認します。
3. 営業への貢献を確認する
最後に、マーケティングで獲得・育成したリードが、その後どの程度商談や受注につながっているかを確認します。
-
確認するKPI:MQL数、MQLからの商談化数・率、受注数・率、受注金額
-
確認場所:Salesforceのレポート、ダッシュボード
Account EngagementとSalesforceのキャンペーンを連携して管理している場合は、施策ごとの商談や受注との関係も確認できます。
ここで重要なのは、「この施策が受注を生んだ」と単純に判断するのではなく、どの施策に接触したリードが、その後どのように商談・受注へ進んだのかを確認することです。
複数の施策に接触してから商談へ進むケースもあるため、キャンペーンとの接触履歴は成果を分析するための材料として利用します。
レポートを改善につなげる
レポートは数値を確認するだけでなく、「次に何を変えるか」を考えるために使います。
たとえば、次のような見直しが考えられます。
-
メールのクリック率が低い
→ 配信対象や本文、CTA、案内しているコンテンツを見直す -
Engagement Studioの途中から反応が減っている
→ 配信する内容や順番、間隔が対象者に合っているかを確認する -
特定のホワイトペーパーから商談へ進む割合が高い
→ 同じテーマのコンテンツを増やしたり、関連する施策への導線を強化したりする -
MQLは増えているが商談が増えていない
→ MQLの条件や営業への引き渡し基準を見直す -
営業へ渡したリードが対応されていない
→ 通知方法ではなく、担当者や対応期限などの運用ルールを確認する
このように、Account Engagement単体の数値だけを見るのではなく、Salesforce上の商談・受注データや営業からのフィードバックもあわせて確認します。
施策ごとの反応と営業結果を継続して見直すことで、どこを改善すべきか判断しやすくなります。
運用経験がない状態から立ち上げた事例|SmartHR様
Account Engagementを導入しても、社内に運用経験を持つ担当者がおらず、初期設定の段階で活用が止まってしまうことがあります。弊社が支援したSmartHR様も、そうした状態からのスタートでした。
SmartHR Plusは、2023年12月に正式リリースされたBtoBアプリストアサービスで、40以上のアプリケーションを提供しています。
支援は2023年7月にAccount Engagementの初期設定から開始し、約1ヶ月後には最初のメール配信まで進みました。
その後は、40以上あるアプリごとにターゲット条件を整理し、タグ設定やメール文面の作成まで継続して支援しました。メールは当初の1〜2パターンから徐々に増やし、20〜30パターンまで拡充しています。
さらに、2024年1月にはSmartHRユーザーの行動データをもとにしたトリガーメールの配信を開始し、2024年3月にはAccount Engagement上に問い合わせフォームを構築しました。
こうした取り組みを含むマーケティングチーム全体の成果として、問い合わせ数は約1年間でおよそ10倍に増加しています。
また、Account EngagementやSalesforceとのデータ連携に関する知見が社内に蓄積され、別部門から相談を受けるようになるなど、運用ノウハウの定着にもつながりました。
この事例は、本記事で紹介した5つのステップに近い流れで進んでいます。
初期設定を終えた後、まずシンプルなメール配信から始め、反応を見ながら配信内容を増やし、その後に行動データを使ったトリガー配信やフォーム構築へと広げています。
最初から複雑な運用を目指すのではなく、必要な設定と施策を順番に積み上げていく進め方の一例です。

困ったときに役立つ学習リソース
Account Engagementを運用していると、設定方法や仕様について確認したい場面が出てきます。
そのようなときは、Salesforceが提供している公式リソースを活用すると確認しやすくなります。
Salesforceヘルプポータル
Salesforceヘルプには、Account Engagementの機能や設定方法、仕様に関する情報が掲載されています。
操作方法や挙動を調べたい場合は、まずSalesforceヘルプで該当する機能名を検索すると見つけやすくなります。
専門用語が多いページもありますが、仕様を確認する際の一次情報として利用できます。
Trailhead(トレイルヘッド)
Trailheadは、Salesforceが提供する無料のオンライン学習サービスです。
Account Engagementの基本的な使い方から、Salesforceとの連携やマーケティング施策の考え方まで、テーマごとに学習できます。
説明を読むだけでなく、課題を進めながら学べるコンテンツもあるため、初めてAccount Engagementを担当する場合にも利用しやすいサービスです。
Trailblazer Community
Trailblazer Communityは、Salesforceのユーザーやパートナーが参加しているコミュニティです。
Account Engagementに関する質問や情報交換のほか、他社の運用方法や活用事例を確認できることもあります。
日本語で参加できるグループもあるため、公式ヘルプだけでは解決しにくい疑問を調べる際の参考になります。
「やっているのに成果が出ない」状態から抜け出すために
Account Engagementを運用していても、商談が増えない、営業との連携がうまくいかない、スコアリングやシナリオを見直しても改善につながらないといった課題が起こることがあります。その場合は、個別の設定だけでなく、導入目的、MQLの条件、営業への引き渡し方法、施策ごとの役割まで含めて見直す必要があります。Sells upでは、現在の設定や運用状況、Salesforce上のデータを確認しながら、改善する箇所と優先順位を整理して支援します。
相談してみる →まとめ
Account Engagementは、初期設定、プロスペクト管理、施策実行、営業連携、効果測定の5つに分けて進めると、どこまで設定できていて、どこに課題があるのかを整理しやすくなります。
なかでも初期設定は、その後の計測やSalesforce連携、メール配信に影響します。トラッキングコードやトラッカードメイン、Salesforceコネクタ、SPF・DKIM・DMARCなどは、設定して終わりにせず、テストデータを使って意図したとおりに計測・同期・配信できているかまで確認します。
スコアリングやグレーディングも、数値を細かく設計すること自体が目的ではありません。どのようなリードを営業が確認するのかを営業部門とすり合わせ、実際の商談結果を見ながら調整していくことが重要です。
また、営業へ引き渡した後の結果を記録し、MQLの条件やスコアリング、ナーチャリングの内容に反映できる状態をつくることで、運用を継続しながら改善しやすくなります。
最初から複雑な仕組みを作る必要はありません。まずはシンプルな施策から始め、計測結果や営業からのフィードバックを確認しながら、必要な機能や施策を追加していく進め方が現実的です。
Sells upでは、BtoBマーケティングを100社以上支援しており、Salesforce Certified Marketing Cloud Account Engagement Specialistを保有する担当者も在籍しています。Account Engagementの初期設定から運用設計、営業連携までお困りの際は、お気軽にご相談ください。
よくある質問
Account Engagementの初期設定はどれくらいの期間で終わりますか
トラッキングコード、トラッカードメイン、Salesforceコネクタ、メール認証までの設定自体は数日から2週間程度で進められます。ただしDNSの変更やSalesforce側の項目整理で他部門の対応を待つことが多く、そこが期間を左右します。弊社が支援したSmartHR様では、2023年7月に初期設定を開始し、約1ヶ月で最初のメルマガ配信まで到達しています。
グレードが全員Dのままなのはなぜですか
Account Engagementはすべてのプロスペクトにまず D を付与し、理想的な顧客像との一致度に応じてそこから上下させる仕組みだからです。評価の条件(プロファイル)を自社のターゲットに合わせて設定するまでは、全員がDのまま変化しません。標準のプロファイルは5つの条件で評価する構成になっているため、業種・従業員規模・役職など自社が重視する属性に置き換えます。
スコアの配点は何点から始めればよいですか
一般的な正解はありません。資料請求や問い合わせのような検討意欲がはっきり表れる行動に高い点を置き、料金ページや事例ページの閲覧に中程度の点を置く、という粗い配分から始めて、商談化した人のスコアを見ながら調整します。本記事で紹介したRFEスコアモデルの配分もSells upの支援で使用している設計例であり、そのまま他社に当てはめられるものではありません。
SPFとDKIMだけ設定すれば十分ですか
十分とは言えません。GoogleとYahoo!が定めた一括送信者向けの要件では、SPFとDKIMに加えてDMARCの設定が求められます。送信量が少ないうちは問題が表面化しなくても、配信数が増えた時点で届かなくなることがあります。DMARCは監視のみのポリシーから始め、自社から送っているメールがすべて認証を通ることを確かめてから段階的に強くします。
スコアリングを設定しないと営業へ引き渡せませんか
そのようなことはありません。料金の問い合わせフォームからの送信やデモの申込のように、本人が接触を求めている行動を引き渡しの条件にすれば、スコアがなくても運用は始められます。保有リードが少なく営業が一件ずつ対応できる段階では、条件による判定から始めて、件数が増えてから点数による優先順位づけを足すほうが無理がありません。
プロスペクトが10,000件を超えるとどうなりますか
2026年9月時点では、Growth+からAdvanced+は10,000件の取引先責任者枠を含む構成のため、超過した分は追加購入の対象になります。枠を超えても取り込まれたうえで請求されるため、配信対象をどこまで保持するかを運用開始前に決めておきます。長期間まったく反応がないプロスペクトを配信対象から外す基準を作っておくと、件数の増え方を管理しやすくなります。
