ナレッジ 2026.03.14 最終更新 2026.11.06

ナーチャリングの成果はどうやって測ればいいのか|指標の選び方と、改善を続ける手順

この記事を書いた人 株式会社Sells up 代表取締役 武田大 武田 大 株式会社Sells up 代表取締役
ナーチャリングの成果はどうやって測ればいいのか|指標の選び方と、改善サイクルの回し方

ナーチャリングの効果を測定するには、活動指標(配信数・開封率・クリック率・配信停止率)、変化指標(フェーズ移行率・スコアの変化・コンテンツ消費数)、成果指標(商談化率・パイプライン貢献額・受注率)を使います。メールへの反応だけで終わらせず、同じリードが検討を進め、商談や受注に至ったかを追うための組み合わせです。指標の目安は外部の平均値ではなく、自社の過去3〜6か月の値と、条件をそろえたリードどうしの比較で決めます。

ナーチャリングの効果は、どの指標で測るべきか?

ナーチャリングの成果を説明するには、「メールに反応があった」「検討が進んだ」「商談や受注になった」を分けて捉える必要があります。クリック率が上がっても商談が増えないことはありますし、受注が増えていても、それが今月の配信によるものとは限りません。

そこで、指標を次の3つの層に分けます。

層 指標から読み取ること 主な指標 主な集計・評価の周期
活動指標 予定した対象に配信でき、受信者から反応を得られているか 配信数、開封率、クリック率、配信停止率 月次
変化指標 リードが情報を得て、検討を次の段階へ進めているか フェーズ移行率、スコアの変化、コンテンツ消費数 月ごと・四半期ごと
成果指標 ナーチャリングを経て、リードが商談や受注につながっているか 商談化率、パイプライン貢献額、受注率 四半期ごと・年ごと

3つの層は別々に評価せず、同じ対象の指標を並べて見ます。「クリックは増えたが検討段階は進んでいない」なら、リンク先の情報や配信の順番が見直しの候補になります。「検討段階は進んだが商談にならない」なら、営業へ渡す条件や、渡した後の対応を調べます。

配信を始めたばかりなら、少数の指標から始める

最初は、クリックした人数とクリック率、次の段階へ進んだ件数と割合、商談になったリード数と商談化率を追います。各層の指標があれば、反応から商談までのどこに課題があるかを捉えられます。

指標を増やすのは、数字を見ても判断できない問いが出てきてからで構いません。集計する項目が多すぎると、配信を変える時間よりも数字を集める時間が長くなってしまいます。

取り組みの目的や手法から整理したい場合は、リードナーチャリングの意味・手法・成功のポイントも参考になります。

開封率・クリック率だけを報告しているなら、その後の履歴を足す

配信レポートに加え、反応したリードの検討段階の変更履歴と、CRMの商談一覧を見ます。メールの集計だけでは、クリックした後に検討が進んだかを説明できないためです。

ただし、反応した人だけを成果の集計対象にすると、配信対象全体の成果は分かりません。報告では「配信対象全体の商談化率」と「反応したリードのその後」を分け、後者は行動を理解するための資料として扱います。

経営層から受注の数字を求められているなら、途中経過も添える

受注数・受注金額に、MQL数や商談化率を添えて報告します。MQLとは、マーケティングが営業へ渡す基準を満たしたリードです。

受注までの期間が長い場合、当月の受注は過去の配信や営業活動の結果です。「今期の対象リードはどこまで進んだか」と「過去に獲得したリードから何件受注したか」を分けると、現在の配信を続けるかという判断と、受注の評価を混同せずに済みます。

集計の前に、指標の定義をどこまでそろえるべきか?

指標ごとに、対象、分子と分母、集計期間、参照先、担当者を定義表に書きます。同じ「商談化率」でも、全リードを分母にする場合と、MQLを分母にする場合では、何を測る数字なのかが異なるためです。

定義する項目名 記載する内容 定義をそろえる理由
集計対象 獲得時期、獲得経路、開始時点の検討段階、配信の対象と除外対象 対象の構成の変化による影響と、配信内容による影響を分けるため
分子・分母 人数と商談件数のどちらを数えるか、ユニーク数と延べ数のどちらを使うか、どの対象を分母にするか 同じ指標名で異なる定義の数字を報告しないため
集計の対象期間 配信日、反応の追跡期間、商談・受注の追跡期間、集計の締め日 追跡期間が異なる対象どうしの比較を避けるため
データの参照先 MAの配信レポート、リードの行動履歴、検討段階の変更履歴、CRMの商談一覧と集計に使う項目 担当者が替わっても同じ数字を集計できるようにするため
各作業の担当者 集計担当者、営業側で商談情報を整える担当者、配信の変更を判断する担当者 集計後の作業と、それぞれの担当者を明らかにするため
変更履歴 計測方法、配信条件、検討段階やスコアの条件を変更した日付と、その内容 施策以外の理由で数値が変わった可能性を判断できるようにするため

例えば、MQLからの商談化率なら、「対象期間にMQLとなったリード」を分母にし、その同じリードのうち、定めた追跡期間内に商談となった人数を分子にします。参照するのは、MAのMQL到達日とCRMの商談作成日です。マーケティングが対象を抽出し、営業が商談との対応関係を調べる、というように担当も書きます。

「今月の商談数÷今月のMQL数」では、先月以前のMQLから生まれた商談が分子に混ざる場合があります。率を出すときは、分子が分母の対象から生まれたものかを先に調べます。

MAとCRMを照合できる場合

MAのリードとCRMの商談を結ぶ項目を使い、配信日、MQLになった日、商談作成日、受注・失注の日を並べます。連携済みでも、商談に対象リードが対応づけられていなければ、配信から受注までを追えません。

照合できない商談は、件数を記載せずに集計から除くのではなく、別に記載します。成果が少ないのか、データが足りないのかを、報告を読む側が区別できるようにするためです。

MAとCRMが連携していない場合

MAから配信対象・配信日・反応の履歴を、CRMから商談に対応するリード・商談作成日・金額・結果を書き出し、共通の管理項目で照合します。専用の連携を整える前でも、対象を限定すれば手作業で追跡を始められます。

集計表には、リードの獲得日と各段階に移った日も残します。現在の状態だけでは、配信前から存在した商談を、配信後に生まれた成果として数えてしまうおそれがあるためです。照合の対象範囲と、照合できなかった件数を報告に添えれば、数字から判断できる範囲も説明できます。

活動指標は、何を分母にして読むべきか?

メールの率は、原則として「配信できた数」を分母にします。配信できた数は、送信数からバウンス、すなわち届かずに戻ったメールを除いた数です。

開封やクリックの分子は、総回数ではなく人数で数えます。同じ人が何度リンクを押しても、クリックした人数では同じ人として扱います。

指標 計算のしかた データの参照先 悪化したときの対応
配信数 期間内に送信した数。率ではないため分母はなく、配信できた数も併記する MAの配信履歴と配信対象リスト、配信結果 予定より配信数が少なければ、対象リストの件数、除外条件、未配信の対象を調べる
開封率 開封者数÷配信できた数×100 配信レポートにある開封者数と配信できた数 計測条件や対象に変化がないかを調べたうえで、件名と配信時刻のどちらか一方を変える
クリック率 クリック者数÷配信できた数×100 配信レポートのクリック者数、リンク別の反応 対象と案内内容が合っているかを調べ、本文とリンク先のどちらか一方を変える
開封者のクリック率(CTOR) クリック者数÷開封者数×100 配信レポートのクリック者数、開封者数 開封の計測条件が同じであれば、本文の構成やリンクの位置を変える
配信停止率 配信停止した人数÷配信できた数×100 配信レポートの配信停止者数と配信停止者一覧 配信停止率が上がった場合は、配信停止者を獲得経路・検討段階・受信履歴で分類し、特定の対象に送る内容か配信頻度を変える

配信停止率は、下がったこと自体を悪化とは扱いません。ほかの指標と同じ向きにそろえて評価しないよう、定義表に「高いほど注意する指標」と書いておきます。

また、複数のメールをまとめる場合は、集計単位をそろえます。配信ごとの人数を足す方法では、同じ人が複数の配信で数えられます。「月内に一度でもクリックした人数」を使うなら、分母も月内に配信できたユニーク人数にします。

ツールの指標名が社内の呼び方と違う場合

名前より、分子と分母を優先します。例えば、HubSpotの日本語ヘルプは、受信者あたりのクリックを「クリック率」、開封者あたりのクリックを「クリックスルー率」と定義しています。

社内資料に「CTR」とだけ書くと、受信者あたりか開封者あたりかが伝わりません。「クリックした人数÷配信できた数」のように式を添え、過去の資料も同じ定義で比べます。

出典:マーケティングEメールのパフォーマンスを分析する(HubSpot)

開封率だけが急に変わった場合

件名の良し悪しを判断する前に、開封の数え方と設定の変更を調べます。開封率は、本文を読んだ人の割合をそのまま表す数値ではないためです。

HubSpotは、メール内の画像が読み込まれたとき、または受信者がリンクをクリックしたときに開封を数えます。一方、画像を読み込まない場合や、プライバシー保護・ボットフィルタリングの影響で、開封が記録されない場合もあります。

Appleの「メールアクティビティを保護」では、メッセージを表示したときではなく、受信したときにリモートコンテンツが読み込まれます。画像の読み込みで開封を数える仕組みでは、本人が開いていないメールも開封として記録されることがあります。

出典:Macの「メール」でメールのプライバシーを保護する(Apple サポート)

HubSpotは、こうしたプライバシー保護やセキュリティ検査による動きをボットとして扱い、マーケティングメールのボットフィルタリングを初期設定でオンにしています。除外条件が異なるツールどうしでは、同じ受信者への配信でも値が違う可能性があります。

出典:マーケティングEメール分析におけるボットフィルタリングについて理解する(HubSpot)

開封率は、計測条件をそろえて推移を見ます。評価するときは、クリックした人数と、クリック後のページ閲覧を重視します。CTORも開封者数を分母にするため、開封の計測条件が変われば影響を受けます。

クリック率が下がった場合

リンク別のクリック数とクリック後の閲覧を見て、どの時点で反応が減ったかを調べます。件名では課題の整理を案内しているのに、本文では商談の申し込みだけを求めていれば、受信者の期待と案内が合っていません。

次の配信では、対象、本文、リンク先のうち、原因として考えられる箇所を1つ変えます。複数を同時に変えると、どの変更が結果に影響したかを説明できなくなるためです。

配信直後に多数のリンクが同時に押されたような記録があれば、セキュリティのスキャナーによる自動クリックも考えられます。クリック率だけが高く、リンク先の閲覧が伴わない場合は、機械的な動きが混ざっていないかを調べます。

変化指標では、リードの何を追うべきか?

変化指標では、クリックの後にリードの検討が進んだかを追います。閲覧が増えていても、検討に必要な情報にたどり着いていなければ、商談に向けた変化とは言い切れません。

指標 計算のしかた データの参照先 数値が下がったとき・伸びないときの対応
フェーズ移行率 期間の始めに段階Aにいたリードのうち、期間内に段階Bへ移った数÷期間の始めに段階Aにいた数×100 検討段階別のリード一覧と、段階の変更履歴 次の段階へ移らなかったリードの閲覧履歴を調べ、その段階へ進むために必要な情報を配信に加える
スコアの変化 同じリードの期末スコア-期首スコア。平均値はスコアの変化の合計÷対象リード数 リードの詳細画面とスコアの履歴 点数の増減につながった行動を分類し、検討の進み方に合わない加点条件を見直す
コンテンツ消費数 対象リードが期間内に閲覧・ダウンロードしたコンテンツの数。平均値はコンテンツ数の合計÷対象リード数 ページの閲覧履歴と資料のダウンロード履歴 読まれた内容を検討段階別に並べ、読まれていない情報の案内方法か内容を変える

例えば、先月末に認知段階にいたリードが100件で、そのうち20件が今月末までに検討段階へ移っていれば、フェーズ移行率は20%です。今月新しく獲得したリードは、分母にも分子にも入れません。

期間中の新規リードを混ぜると、既存リードの検討が進んだことによる変化と、獲得数が増えたことによる変化を分けられなくなります。対象の固定と計算方法は、フェーズ移行率の計算と読み方で詳しく解説しています。

検討段階をまだ決めていない場合

段階は「関心が高そう」といった印象ではなく、履歴で判定できる行動で定義します。「料金ページを初めて閲覧したら検討段階へ」のように、自社で追える条件にすれば、担当者による判定の差を抑えられます。

段階名だけでなく、移る条件と移った日を残します。今の段階しか残っていなければ、いつ、どの配信の後に検討が進んだかをたどれません。

スコアは上がるのに商談が増えない場合

平均点を見るだけでなく、どの行動で点数が増えたかを調べます。同じ記事の再閲覧で点数が増えたのか、料金や導入事例などの閲覧が増えたのかでは、意味が異なるためです。

コンテンツ消費数も、同じコンテンツの再閲覧を含む延べ数か、異なるコンテンツの数かを定義します。数値の捉え方を統一しないと、少数のリードによる多数の閲覧を、対象全体の検討が進んだ結果として扱ってしまいます。

点数が高いのに営業が対象外とするリードが多い場合は、加点条件とMQLの条件を営業の判断と照らし合わせます。点数を増やす変更ではなく、商談の対象を選べる条件への変更が必要かを検討します。

成果指標で、ナーチャリングの貢献をどう捉えるべきか?

成果指標では、「ナーチャリングとの接触があった成果」と「ナーチャリングによって増えた成果」を分けます。前者は接触履歴と商談を照合して集計できますが、後者を判断するには比較対象が必要です。

指標 計算のしかた データの参照先 数値が下がったときの対応
商談化率 対象リードのうち商談になった人数÷対象リード数×100。分母に全リードとMQLのどちらを使うかを明記する CRMの商談一覧と商談作成日、MAのMQL到達日 商談にならなかったリードを営業対応前・対応中・対象外に分け、理由に応じて変更する箇所を選ぶ
パイプライン貢献額 定めた接触条件に該当する商談の金額の合計。率ではないため分母は設けない CRMの商談金額と商談作成日、MAの接触履歴 商談件数の減少と1件あたりの金額の変化を分けて捉え、対象リードと商談内容を営業と調べる
受注率 受注した商談数÷結果が出た商談数(受注+失注)×100 CRMの商談結果、受注日・失注日、失注理由 失注理由を分類し、商談前の配信で補うことのできる情報を選ぶ

商談化率は、商談件数を分子にするのか、商談になったリードの人数を分子にするのかも明記します。同じリードから複数の商談が生まれると、両者の値は異なります。

受注率の分母には進行中の商談を入れず、進行中の件数を横に書きます。案件がまだ進行中なのに失注と同じように扱うと、最近生まれた商談ほど不利な評価になります。

接触履歴から貢献額を集計する場合

パイプライン貢献額には、接触後に作成された商談の金額、接触履歴がある商談の金額、配分ルールで割り振った金額など、複数の数え方があります。報告には、採用した数え方と追跡期間を添えます。

同じ商談に複数のメールの接触履歴があっても、各メールに計上した金額をそのまま足して全体の貢献額にはしません。商談単位で重複を除くのか、金額を配分するのかを先に決める必要があります。

また、最後の接点だけに成果を割り振るラストタッチでは、検討初期から中盤のナーチャリングが評価に表れにくくなります。集計の考え方は、マーケティングアトリビューションの基本と成果の割り振り方で整理しています。

クリックした人としなかった人を比べる場合

クリックした人の商談化率が高くても、その差をメールの効果とは扱いません。もともと関心が高い人ほどクリックしやすく、関心の高さの違いが結果に混ざるためです。これは自己選択による偏りです。

この比較は、反応するリードの特徴や、商談前に読まれた情報を調べるために使います。「どんな人が反応したか」と「配信によって何が増えたか」は、別の問いとして報告します。

配信しないグループを残せる場合

配信前に、同じ条件のリードを無作為に、配信するグループと配信しないグループに分けます。配信しないグループが対照群です。獲得時期・経路・開始時点の段階で層を作り、その中で無作為に分けると、対象の偏りを抑えやすくなります。

同じ追跡期間で、MQL化率、商談化率、受注率を比べます。MQL化率は「対象のうち期間内にMQLとなった人数÷開始時点の対象人数×100」と定義します。受注率は結果が出た商談を分母とするため、各群の商談数と進行中の件数も添えます。

対照群でも、営業の電話や広告などを通じた接触は生じます。両群のメール以外の接触を記録し、差があれば結果と一緒に書きます。メール以外の接触の違いまで、配信の効果として扱わないためです。

対照群を残せない場合・リードが少ない場合

獲得した月ごとにリードをまとめ、獲得から同じ期間が経った時点の値を、配信を変える前と後で比べます。このまとまりがコホートです。

ただし、獲得経路や時期の違いは残るため、「配信によって増えた」とは言い切れません。「同じ経路・段階の対象で、獲得から同じ期間を追うと商談化率が上がった。ただし、獲得時期は異なる」のように、分かったことと比較の限界を併記します。

件数が少ない場合は、コホートで比べても差が偶然によるものかを判断しにくい点は同じです。率と件数を併記し、個々の履歴も調べて、次の仮説を立てる材料にします。

社内に測定の必要性を説明する場合

弊社がBtoB企業でマーケティング・営業に関わる480名を対象に実施した「MA活用実態調査(第0回)」では、MAを導入している企業の担当者134名のうち、MAが商談・売上に貢献していると答えた担当者(42名)では、ROIを定量的に測定していると答えた割合が54.8%、そうでない担当者(92名)では17.4%でした。

貢献していると答えた担当者のほうが、ROIを定量的に測定している割合が高い結果です。この結果は関連を示すものであり、測定すれば成果が上がるという因果関係を示すものではありません。

出典:株式会社Sells up「MA活用実態調査(第0回)」。調査主体:株式会社Sells up/調査ツール:Surveroid(2026年9月、回答者480名)。

社内への説明では、この調査を成果向上の保証として使うのではなく、「貢献を判断できるように測定条件を整えたい」という提案につなげます。

指標の目安は、何を基準に決めるべきか?

目安は、自社の過去の値、セグメント間の差、同じ時期に獲得したリード間の差から決めます。対象や目的が異なる外部の平均値を採用しても、自社の配信を変えるべきかは判断しにくいためです。

過去3〜6か月のデータがある場合

目的、対象、配信方法、計測条件が同じデータを抜き出し、月ごとの値を並べます。平均だけでなく、通常どの程度の上下があるかも見ます。

配信件数が月によって違う場合、月別の率を単純に平均した値と、分子の合計を分母の合計で割った値は異なります。全期間の率を基準にするなら後者を使い、月ごとのばらつきも別に残します。平均の出し方まで定義しておくと、集計方法による食い違いを避けられます。

目安を外れたときは、すぐ本文を変更するのではなく、対象の構成や計測条件に変化がないかを調べます。通常のばらつきから離れた変化なのか、条件変更による変化なのかで、次にすることが違います。

全体の率とセグメント別の率が食い違う場合

検討段階、獲得経路、業種などで分け、同じセグメントの過去と比べます。反応が少ない層への配信割合が増えると、各層の率が変わらなくても全体の率は下がります。

特定のセグメントだけで反応が下がっているなら、その対象に送る内容か配信頻度を変えます。全体平均だけを見て、反応が得られている対象への配信まで変更しないためです。

新しいリードの獲得が続いている場合

獲得月ごとのコホートに分け、獲得から同じ期間が経った時点の値を比べます。獲得したばかりのリードは、商談や受注に至るまでの時間が十分に経っていません。

集計表は、獲得月を行、獲得からの経過期間を列にすると、同じ時点の値を選びやすくなります。まだ追跡期間が足りない欄は未到達とし、成果がなかった値と分けます。具体的な読み方は、コホート分析でナーチャリングの効果を測る方法で解説しています。

始めたばかりで比較対象がない場合

最初の3か月を仮の基準づくりに使います。高い目標値を置く前に、同じ定義で数値を取り、対象や配信条件による差を把握する期間とします。

ただし、受注までの期間が長ければ、3か月で受注率の基準まで作れるとは限りません。活動指標から仮の基準を作り、商談・受注は追跡期間が足りた対象から順に評価します。

月次・四半期・年間では、何を分けて見るべきか?

月次は配信と反応、四半期は段階の移り方と商談、年間は受注と売上を見ます。数字を集める周期ではなく、「その周期で何を判断するか」を分ける考え方です。

Sells upのナーチャリング設計では、L4 KPIとして次のように整理しています。

周期 主に見る指標 判断する内容 報告に記載する内容
月次 配信数、クリック率、段階ごとのリード数、HOTになった数 配信内容とタイミングを変えるか 前月や過去の基準との差、次に変更する配信を1つ
四半期 段階が上がった割合、MQL数、MQLから商談になった割合 段階の定義と点数を見直すか MQLが商談にならなかった理由、営業と決めた変更内容
年間 ナーチャリングを経て受注に至った件数と受注金額 予算と体制を続けるか リードの獲得時期、受注・失注・進行中の内訳、成果の集計方法

HOTは、営業がすぐに連絡するべき状態になったリードを指します。判定条件は自社で定義し、MQLとどう区別するかも記載します。

どの周期でも件数と率を並べます。率が上がっても対象が減れば商談数は増えないことがあり、件数だけ増えても営業の対象外が増えた可能性があるためです。

出典:Sells upのナーチャリングの考え方と設計方法

月次は、次に変える配信まで書く

MAの配信レポートと段階別リード一覧を使い、「起きた変化」「考えられる理由」「次に変える配信」をまとめます。数字だけの報告では、配信の変更に結びつきません。

例えば、「認知段階のクリック率が自社の過去の範囲より低い。商談の案内が早い可能性があるため、次月は課題を整理する記事へ差し替える」と書きます。まだ原因が分からない場合は、変更を急がず、追加で調べる履歴と担当者を書きます。

四半期は、営業とMQLの内訳を調べる

段階の変更履歴とCRMの商談一覧を照合し、商談にならなかったMQLを分類します。「未対応」「対応中」「検討時期が先」「対象条件に合わない」「相談内容が合わない」など、自社の営業記録に沿って分けます。

未対応が多いなら引き渡し後の担当や連絡手順を、対象条件のずれが多いならMQLの判定条件を変えます。すべてを「リードの質が低い」でまとめると、配信と営業対応のどちらを変えるべきかが分かりません。

年間は、受注までの期間が長いリードを分ける

受注・失注・進行中に分け、リードの獲得時期を添えます。当年に獲得したリードと、過去に獲得したリードの成果は、区別して見られる形にします。

年間の集計でも、検討期間が十分に経っていない対象を評価しきることはできません。進行中の商談と追跡期間を記録に残し、次年度も同じコホートを追うと、年度の区切りで成果を見失わずに済みます。

売上目標から必要な商談数・MQL数を考える方法は、マーケティングオートメーション(MA)のKPI設計で解説しています。

数字を見た後は、どの順番で改善すべきか?

入口・中盤・出口のどこでリードが先へ進んでいないかを捉え、仮説を立てて1か所ずつ変えます。指標が下がったという理由だけで配信全体を変えると、反応が得られていた部分まで失い、変更の効果も読み取りにくくなります。

Step.1:リードが先へ進んでいない段階を特定する

対象と追跡期間をそろえて、活動指標・変化指標・成果指標を並べます。対象が違う数字を並べても、クリックから商談までの関係は読み取れません。

段階 見るデータと参照先 次に行う対応
入口 MAの配信レポートにある、配信できた数、クリックした人数、クリック率 対象条件、件名、本文、配信時刻の中から、変更する候補を選ぶ
中盤 リードの行動履歴と検討段階の変更履歴にある、クリック後の閲覧、次の段階へ移った件数と割合 次の段階へ進むために必要な情報を選び、コンテンツか配信の順番を変える
出口 CRMの商談一覧にある、MQLからの商談化率、商談にならなかった理由 営業へ渡す条件、引き渡し後の対応、事前に届ける情報の中から、変更する候補を選ぶ

原因別の読み方は、ナーチャリングがうまくいかないときの原因の見分け方と手順でも整理しています。

Step.2:対象・仮説・変更箇所を1組で書く

「クリック率が低いから本文を変える」ではなく、「認知段階のリードには商談の案内が早いため、課題を整理する記事の案内に差し替える」と書きます。対象と理由を残すと、結果が出た後に仮説が合っていたかを確かめられます。

同じ時期に比較できる件数があれば、同条件の対象を無作為に分け、変更前と変更後を比べます。件数が少なく過去の配信と比べる場合は、時期や対象の違いが残ることを記録します。

Step.3:比べる期間と判定指標を先に決める

配信の変更前に、対象、追跡期間、主に判定する指標、悪化していないかを併せて見る指標を決めます。結果を見てから都合のよい数字を選ばないためです。

本文を変えるならクリック率とクリック後の閲覧、検討を進める情報を足すならフェーズ移行率、MQL条件を変えるならMQL数と商談化率を使います。クリック率が上がっても配信停止率が上がった場合など、別の面で生じた変化も残します。

Step.4:営業と結果を検討し、次の変更を選ぶ

CRMの商談一覧とMAの履歴を並べ、商談になったリード、対応中のリード、対象外となったリードを調べます。営業には「質が良いか」だけでなく、検討時期、相談内容、対象外とした理由を聞きます。

情報不足ならコンテンツを、対象のずれならMQLやHOTの条件を、引き渡し後の対応差なら担当や連絡手順を変えます。変更記録には、対象、仮説、変更箇所、追跡期間、結果、営業の所見、次の判断を残します。

兼任担当者やリード数が少ない場合は、集計範囲を絞る

すべての配信とリードを細かく分析するのではなく、今回変更するセグメントと配信に絞ります。リード数が少ない場合は率の上下だけで判断しにくいため、配信から商談に至るまでの個別の履歴を調べ、仮説の材料を集めます。

件数が足りないまま「差がないから効果もない」とは扱いません。「現時点では差を判断できない」とし、追跡を続けるのか、別の箇所を先に変えるのかを分けて決めます。

「やっているのに成果が出ない」状態から抜け出すために

施策を続けているのに商談が増えない、リードの質が上がらない。こうした課題の多くは、戦略と施策のつながりが設計されていないことが原因です。Sells upは現状の分析と改善の優先順位整理から支援します。

相談してみる →

まとめ

ナーチャリングの効果は、活動指標でメールへの反応を、変化指標で検討の進み方を、成果指標で商談・受注への貢献を測ります。3つの層を同じ対象について並べると、次に変えるべき箇所を選びやすくなります。

集計前には、対象・分子と分母・期間・データの参照先・担当者を定義します。目安は自社の過去3〜6か月の値とばらつき、セグメント別の差、獲得から同じ期間が経った時点でのコホート比較から決めます。

月次は配信、四半期は段階と商談、年間は受注と売上を評価し、報告には次の変更を添えます。また、接触があった成果と、配信によって増えた成果は分けて説明します。この区別があると、上司や営業に対して、分かっていることと、まだ判断できないことを伝えられます。

よくある質問

上司に「ナーチャリングがなければ売れなかったのか」と聞かれたら、どう答えるべきか?

対照群がなければ、「接触後に商談・受注となったことは追えていますが、配信がなかった場合との差までは判断できません」と答えます。そのうえで、接触履歴から集計した成果と、条件をそろえたコホート比較の結果を出します。説明するときは、関連を因果関係として扱わないことが前提です。

開封率は上がったのにクリック率が下がった場合、どちらを評価すべきか?

開封の計測条件に変更がなければ、クリックした人数とクリック後の閲覧を中心に評価します。件名が本文と合っていない可能性もあるため、件名で案内した内容が本文・リンク先にあるかを調べます。開封率が上がっただけで成功とは判断しません。

商談が少なく、毎月の率が大きく変わる場合はどう報告すべきか?

率に分子・分母の件数を添え、四半期などの期間にまとめて、同じ条件で集計した値も出します。ただし、期間をまとめても件数が足りなければ、効果の有無は判断できません。個別に商談化した理由や対象外となった理由を記載し、それをもとに立てた次の仮説を報告します。

過去の段階変更日が残っていない場合、効果測定はどこから始めるべきか?

過去の移行率を無理に推定せず、計測開始時点の段階別リード一覧を保存し、それ以降の移行を追います。配信履歴や商談作成日から集計できる範囲は別に出し、「段階の追跡は計測開始日以降」と明記します。追える期間を限定したほうが、根拠の異なる数字を混ぜずに済みます。

メール以外の接触がある商談も、成果に含めてよいのか?

接触条件に合えば、「ナーチャリングとの接触があった商談」として含められます。ただし、メールだけで生まれた成果とは書きません。営業の電話や広告などの接触も残し、パイプライン貢献額には接触条件、追跡期間、金額の数え方を添えます。

AIに分析を頼むときは、何を渡すべきか?

指標の値だけでなく、定義、対象、期間、分子と分母、セグメント別の件数、計測・配信条件を変えた日を渡します。「分かること、判断できないこと、次に見るデータを分けて」と依頼すると、分析結果を読みやすくなります。個人情報や商談情報は、社内で認められた範囲に限定し、不要な識別情報は除きます。

SHARE XfURL
株式会社Sells up 代表取締役 武田大
株式会社Sells up 代表取締役
武田 大
株式会社AOKIにて接客業、株式会社リクルートライフスタイル(現:株式会社リクルート)にて法人営業を経験後、株式会社ライトアップでBtoBマーケティングを担当。デジタルマーケティングエージェンシーを経て2023年に株式会社Sells upを設立。戦略設計・KPI設計を起点に、リードジェネレーション、ナーチャリング、MA/SFA活用、営業連携までBtoBマーケティングを一気通貫で支援。KGI逆算のKPI設計やリードスコアリングの統計的設計、営業連携SLAの構築を強みとし、業界・規模を問わず100社以上に提供。Account Engagement SpecialistおよびTableau Desktop SpecialistのSalesforce認定資格を保有。
保有資格Salesforce Certified Marketing Cloud Account Engagement Specialist/Tableau Desktop Specialist
専門領域BtoBマーケティング/リードジェネレーション/リードナーチャリング/マーケティングオートメーション/HubSpot導入活用支援/Account Engagement導入活用支援/Marketo活用支援/インサイドセールス/統計解析によるスコアリング設計/商談化率向上/マーケティングROI改善